| Project/Area Number |
22K02434
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
佐藤 鮎美 島根大学, 学術研究院人間科学系, 講師 (90638181)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
縄手 雅彦 島根大学, 学術研究院理工学系, 教授 (10198400)
石川 隆行 宇都宮大学, 共同教育学部, 准教授 (50342093)
井出 明 金沢大学, GS教育系, 教授 (80341585)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 暴力的映像視聴 / PTSD様の情報回避行動 / メディア視聴 / 平和教育 / 子ども / 暴力的映像 |
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| Outline of Research at the Start |
実験および質問紙調査等により、暴力的映像が幼い子どもにネガティブな効果をもたらす要因を特定し予防することで，教育的効果の高い視聴方法を検討する。これらの研究結果から暴力的視聴のリスクをまとめることで，教育において戦争映像のような暴力映像メディア視聴を行う際のガイドラインの作成を試みる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、戦争についての動画資料のような暴力的映像が幼い子どもにネガティブな効果をもたらす要因を特定し予防することで、教育的効果の高い視聴方法を検討することを目的としている。1年目には、大人を対象とした質問紙研究により暴力的映像視聴がPTSD様の情報回避をもたらす条件を検討し、2年目には、未就学児を対象とした実験により暴力的解決の有用性認知の生起要因を検討し、3年目には、大人を対象とした実験を行い、ガイドライン作成を試みる予定であった。
2022年には、暴力的映像視聴がPTSD様の情報回避をもたらす条件を検討するため、大人を対象にした質問紙によりその体験を広く収集し、その共通因子（内容要因・状況要因）を探った。大学生を対象に質問紙調査を実施することで暴力的な映像視聴によってPTSD様の情報回避行動が見られるようになった体験を大学生を対象とした質問紙調査により収集した。その際に、視聴内容および視聴状況についても詳細を求め、テキストマイニングなどの解析手法により要因（内容要因・状況要因）を抽出した。さらに、気質やPTSD様症状の程度についても尺度評定値を収集し、他要因との関連を検討した。
2023年度は、2022年に収集した質問紙のデータ分析をさらに進めることに注力した。なぜならば、2023年度は、研究代表者が育児休業中であったため、代表者が主となって行う実験等の新たな研究を進めることが難しかったためである。そこで、全体の計画を1年間ずつ遅らせることを決定した。ただし、研究分担者による資料収集や刺激作成などは予定通り遂行した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者が妊娠・出産のため、産休・育休を取得した。所属大学の規定上、産休・育休中は科学研究費を使用することができないため、研究を実施することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
代表者が前年度育児休業を取得したことから、当初2年目に実施予定であった、未就学児を対象とした実験を3年目に実施する。さらに、当初3年目に予定していた大人を対象とした実験のための資料収集についても、2年目3年目にかけて行い、当初3年目に実施予定であった大人対象の実験を4年目に実施する。
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