Project/Area Number |
22K02460
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | University of Yamanashi |
Principal Investigator |
沢登 恵美 山梨大学, 大学院総合研究部, 医学研究員 (50422689)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 美和 山梨大学, 大学院総合研究部, 特任助教 (70327576)
小林 杏奈 山梨大学, 大学院総合研究部, 特任助教 (10535595)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2026: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2025: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | ヘルスリテラシー / 小児 / ネフローゼ症候群 / 日本人 / 保護者 / 患医ギャップ |
Outline of Research at the Start |
小児特発性ネフローゼ症候群は、7割程度が再発する慢性の腎疾患で、自宅検尿や再発予防、再発時の食事管理、ステロイド内服中の感染予防など、保護者は多くの生活管理を求められる。健康に関する意志決定に必要な力として、個人が健康や健康増進に対する情報活用力、ヘルスリテラシーが近年注目されている。日本人の小児ネフローゼ症候群の調査はまだ行われていない。今回、小児ネフローゼ症候群の治療管理中の保護者を取り巻く健康管理に関するヘルスリテラシーについて調査解析を行う。初期には山梨県内で調査を行い、その後全国組織に広めていく。さらにこの結果から、患者に提供すべき医療情報や教育コンテンツなどの作成まで実践していく。
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Outline of Annual Research Achievements |
山梨大学小児科及び関連施設において、約30名に対するアンケートを実施した。同時に主治医アンケートも行い、解析を行った。結果として、患者知識との関連性や主治医との患医ギャップなどの原因確認などについて、ヘルスリテラシーの有用性が確認されたので、今後全国展開に向けて準備を整えていく予定である。現在、アンケートの方式や回収方法などについて、コンサルト中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
アンケートの内容の検証しているところである。 質問方法や体裁、配布や回収方法、などをアンケート会社に相談していく。 内容方法が決まったら、全国展開の方法などの相談を、研究会などには働きかけていく。 一つ一つに時間を要す。
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Strategy for Future Research Activity |
一時データの解析まで行った。そこから、ヘルスリテラシーの有用性が確認できたので、全国の小児ネフローゼ症候群を診療している医療機関へアンケートを依頼していく予定である。 アンケートの内容の検証しているところである。 質問方法や体裁、配布や回収方法、などをアンケート会社に相談していく。 内容方法が決まったら、全国展開の方法などの相談を、研究会などに働きかけていく。
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