| Project/Area Number |
22K02486
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
大澤 弘典 山形大学, 大学院教育実践研究科, 教授 (10343071)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 数学的モデリング / モデリング |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では小規模校における数学的モデリングの授業プログラムを開発する。本研究を推進するための主な手立てとして，①オンライン（Zoom等）の利用，②数学アプリケーションソフトウエア（GeoGebra等）の利用，③情報検索システム（Google等）の利用に着目する。これら①～③を相乗的に駆使することにより，小規模校における数学的モデリングに係わる有効な教材及び授業プログラムを開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和５年度の本研究の目標は，令和４年度の本調査研究及び筆者らがこれまでに開発した教材等を踏まえて，小規模校における数学的モデリングの教材及び授業プログラムを作成することである。具体的には，実験授業協力校の実態を考慮しつつ，金融リテラシーや金融教育の推進を念頭においた中学校３年生対象にした６時間程度の教材開発及び授業プログラムを作成した。本授業プログラム作成にあたっては，検討会議を月１回定期的に開催し，本授業プログラムの問題点の発見や解消等を図った。本検討会議には実験授業協力校の教員(各協力校の研究主任)等も研究協力者として参会した。
また，本研究の学術的研究としての方向性や妥当性を評価するために，2023年10月8日に山形大学で開催された令和５年度日本教育大学協会研究集会第６分科会Ａ由課題（発表題目：金融リテラシーを高める数学授業プログラムの開発，発表者：山形大学大学院教育実践研究科・大澤弘典，山形大学附属中学校・斎藤太一，同・鈴木克希，同・安孫子正志）で中間発表を行った。
以上のような研究活動を通して次の知見を得た。本研究で開発した金融リテラシーや金融教育の推進を念頭においた授業プログラムは，お金を手がかりに社会の中でたくましく生きる力を身につけさせる有意義な現実的営みと言える。実際，我々は現実の生活場面において，貯蓄，資産運用，住宅ローン，保険加入などの様々な金融商品の利用に係わって判断や意思決定を求められている。金融リテラシーを活かして，より適切な判断や意思決定を実現できることは実生活を生きる上で必要不可欠であり，本プログラムはその社会的期待に応える有意義な試みの一つである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画通りに授業プログラムの開発が進んでいるため
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| Strategy for Future Research Activity |
令和６年度の研究では，令和５年度までに開発した授業プログラムを実践し，本プログラムの改善を図り，より妥当性の高い研究を目指す所存である。
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