| Project/Area Number |
22K02530
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Kyoto University of Education (2023)
Tamagawa University (2022) |
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Principal Investigator |
守屋 誠司 京都教育大学, 教育学部, 名誉教授 (00210196)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
深尾 武史 龍谷大学, 先端理工学部, 教授 (00390469)
丹 洋一 東京福祉大学, 教育学部, 准教授 (00822925)
松嵜 昭雄 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (10533292)
砂田 利一 明治大学, 研究・知財戦略機構(中野), 研究推進員 (20022741)
白石 和夫 文教大学, 教育学部, 教授 (20235732)
酒井 利訓 東海大学, 理学部, 教授 (20267842)
黒田 恭史 京都教育大学, 教育学部, 教授 (70309079)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 数学教育 / 教員養成 / ICT利用 / 教育内容の構築 / カリキュラム開発 |
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| Outline of Research at the Start |
Society 5.0 に対応可能でICT利用を前提とした学校数学の構築，およびそれを教授する教員の養成・研修プログラムを作成する。そのために，数学教育学者と数学教育に精通している数学者が中心となり，ICTの活用を前提としている海外の先進的教員養成を参考に，まず，従来の学校数学の問題点を洗い出す。次に，今世紀の社会構造に適した学校数学内容を構築する。そして，教員養成・研修で効果的な結果を生み出すための内容開発とその実践を通して，研究成果を明らかにする。なお，学習の意義や達成感を持たせるため，生徒の進路に合わせた文理融合の複線型教育課程の導入も視野に入れ，その可能性についても探る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
従来の学校数学の問題点を洗い出して2022年度に仮提案したICT利用を前提とした学校数学の内容にそった，教員養成・研修会での実践を行い，仮提案内容の検討と修正を行った。また，研究成果は，数学教育学会夏季研究会のセッション「海外（シンガポール）の教科書を見て日本の算数・数学教育を考える」を企画したり，同会冬季研究会でも「新しい時代に対応する数学」を目指す数学教育研究をテーマにして1960年代の数学教育現代化における学校数学の内容を再検討した。特に，現代化は当時は否定されたが，現時点で見直されるべき内容を多く含むため，仮提案内容に生かすべき再構成に取り掛かった。さらに，分担者の白石は，大学での講義内容をhttps://decimalbasic.web.fc2.com/で公開している。
ICTの使用を前提として，数学を記述言葉として使うことから始め，その後，徐々に深化させていく学び方（先の見える学び方）に変えていくことを目指し，学校数学全体を探求活動の結果として学べる体系のカリキュラム構成に着手している。
なお，ここで検討している新たな数学教育について，3ヶ月に１回，リアルタイムオンライン＋オンデマンドのハイブリッド形式で，現職教員と教員を目指す学生・院生を対象とした講習会を開催してきた。2023年度はICT利用の授業内容や現場で可能な研究方法と学会等で発表するまとめ方等を講義した。オンタイムのべ80名とオンデマンドのべ412名の参加者があり好評であった。
さらに，2024年1月下旬～2月上旬にドイツの教員養成でどのような授業が行われているか，研究代表者の守屋が現地調査を行った。大学の授業内容では，指導機器としてのICTを有効に指導するためのベースとなる学校数学理解と授業設計力を中心に講義が行われ，日本以上に，教材の教育的意義を深く知ることに重点が置かれていた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究代表者・分担者と協力者は数学教育学会の会員である。2021年度から数学教育学会の課題Study groupで，Zoom会議を使って，研究代表者・分担者と協力者による研究会を月に1回のペースで開催して，2023年度には2022年度仮提案の数学教育内容の課題を検討し，まとめてきた。まとめる過程で，数学教育学会の研究会で開発された内容や教員講習会の内容とその成果を集中的に報告したため，計画通りの進展となった。
また，2022年度に予定されていた，ドイツ・シンガポールの大学における数学教育事情の実地調査については，ドイツのエアランゲン－ニュルンベルク大学等での調査を2月に実施した。なお，シンガポールでの実地調査は2024年度前半で実施する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
新たな教育内容の暫定案が構築できているため，数学教育学会HPで公にして広く意見を求める。2023年度から引き続き2024年度はこれら内容を実際に児童・生徒・大学生・現職教員に指導実験・実践や講義をして，内容の妥当性を検証して，成案を構築する。また、ICT利用の先進国であるシンガポールの教育機関や大学を現地調査することで、さらに教育内容の精緻化を図る。
学校園の現職教員や教員養成系の学部生・大学院生を対象とした講習会を年4回開催し，新たに構築内容の学校現場での実施可能性について検討する。
これらで得られた成果は、数学教育学会の各研究会や秋季年会・春季年会等で公にする。
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