Project/Area Number |
22K02554
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Aichi Prefectural University |
Principal Investigator |
高橋 範行 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (40456348)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2025: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | 相対音感 / 聴音 / ICT / 音楽アプリ / 音楽学習 |
Outline of Research at the Start |
GIGAスクール構想の下、学校現場におけるICTの導入と活用が急速に進んでおり、音楽教育においても情報機器の効果な活用が課題のひとつとなっている。本研究では基礎的かつ重要な音楽技能である「相対音感」をとりあげ、その訓練におけるデジタル技術利用の有無を操作した実験によって、その学習効果を比較する。音楽教育におけるICT利活用の促進につながり得る実証的な証拠を提供することを目的としている。
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Outline of Annual Research Achievements |
音楽教育では「相対音感」の重要性が多く指摘され、その育成については、一般的に「聴音」という「提示された音の音高を書き取る」学習方法(俗に「耳コピ」とも呼ばれる)が広く実践されている。しかし、①演奏から切り離され実践されがちであること、そして②音楽の特性から、時間をかけて各音の音高を判断することが難しいこと、といった方法的な問題や学習上の困難を抱えている。 ①については、聴音が音高を書き取る課題のみに終始し、書き取った音高を楽器上で再生し確認するという行為には至らないことが多い現状がある。音響表象や運動表象など多様な表象形成が記憶の強化に効果的であるにも関わらず、聴音が音楽表現とは独立した課題のように捉えられてしまうことで、その学習効果が適切に得られていないように思われる。 ②については、音が次々に現れ消えていくことから、各音の音高を判断するための時間的な制約が厳しいという音楽の特性が関わっている。これについては、昨今の教育において効果的な利活用が探究されているデジタル技術が有用である。つまり、音楽アプリ等の反復再生やスロー再生等の機能によって音高判断のための時間的制約を緩和することで、学習者が挫折することなく、学習を継続できると考えられる。 そこで、本研究は理想的な相対音感の学習方法に関わる基礎的知見として、相対音感の発達における、デジタル技術を用いた聴音と演奏を組み合わされた学習の効果について、実験的に検証することを目的とする。 本年度は実践的な視点から研究計画を見直し、一部内容を修正した。また刺激作成に必要となる資料等を揃え、実験実施のための計画を立案した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
年度中に実験に関わる研究倫理審査のための学内申請を行う予定であったが、現時点では申請に必要な書類作成の段階にある。また、実験に必要な刺激の作成も始める予定であったが、こちらも当初の予定のようには進めることができなかった。これらついては、実践的な視点から研究計画の一部見直しと修正を行ったこと、また校務が多く、思うように研究のための時間を確保することができなかったことが主な理由である。
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Strategy for Future Research Activity |
夏までに研究倫理審査の申請を行うとともに、夏以降は実験実施のための準備を進める予定である。
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