音楽アプリを用いた聴音学習が相対音感の育成に及ぼす効果に関する実証的研究

• Project/Area Number: 22K02554
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
• Research Institution: Aichi Prefectural University
• Principal Investigator: 高橋 範行 愛知県立大学, 教育福祉学部, 教授 (40456348)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2025: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
• Keywords: 相対音感 / 聴音 / ICT / 音楽アプリ / 音楽学習

Outline of Research at the Start

GIGAスクール構想の下、学校現場におけるICTの導入と活用が急速に進んでおり、音楽教育においても情報機器の効果な活用が課題のひとつとなっている。本研究では基礎的かつ重要な音楽技能である「相対音感」をとりあげ、その訓練におけるデジタル技術利用の有無を操作した実験によって、その学習効果を比較する。音楽教育におけるICT利活用の促進につながり得る実証的な証拠を提供することを目的としている。

Outline of Annual Research Achievements

音楽教育では「相対音感」の重要性が多く指摘されている。その育成については、一般的に「聴音」という「提示された音の音高を書き取る」学習方法（俗に「耳コピ」とも呼ばれる）が広く実践されている。しかし、①演奏から切り離され実践されがちであること、そして②音楽の特性から、時間をかけて各音の音高を判断することが難しいこと、といった学習方法的な問題や学習上の困難を抱えている。
①については、聴音が音高を書き取る課題のみに終始し、書き取った音高を楽器上で再生し確認するという行為には至らないことが多い現状がある。音響表象や運動表象など多様な表象形成が記憶の強化に効果的であるにも関わらず、聴音が音楽表現とは独立した課題のように捉えられてしまうことで、その学習効果が適切に得られていないように思われる。
②については、音が次々に現れ消えていくことから、各音の音高を判断するための時間的な制約が厳しいという音楽の特性が関わっている。これについては、昨今の教育において効果的な利活用が探究されているデジタル技術が有用である。つまり、音楽アプリ等の反復再生やスロー再生等の機能によって音高判断のための時間的制約を緩和することで、学習者が挫折することなく、学習を継続できると考えられる。
そこで、本研究は理想的な相対音感の学習方法に関わる基礎的知見として、相対音感の発達における、デジタル技術を用いた聴音と演奏を組み合わされた学習の効果について、実験的に検証することを目的とする。
本年度は昨年度に一部の見直しを図った研究計画に沿って、学内の研究倫理審査申請の書類準備及び実験のための刺激作成を行った。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

今年度は昨年度に一部を修正した研究計画に沿って学内の研究倫理審査に必要な書類の大部分を作成したが、まだ申請には至っていない。その理由は実験の準備が遅れているためである。倫理審査の書類には実験と連動する内容が含まれることから、実験の手続きに関わる内容をある程度まで確定させてから申請を行う予定である。
また実験関連の準備では、やはり思うように研究時間を確保できなかったために、刺激の作成が遅れ、実験を開始できない状況となっている。

Strategy for Future Research Activity

引き続き刺激の作成を進め、可能な限り早く実験を開始したい。細切れな時間の中での刺激作成は効率が悪いため、なるべくまとまった研究時間の確保が課題となるが、現実的に難しい面もあることから、事業期間の延長も視野に入れ始める必要がある。