個に応じた学習改善を図るための学習評価システムの開発

Research Project

Project/Area Number	22K02628
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
Research Institution	Kanazawa University
Principal Investigator	松原道男金沢大学, 学校教育系, 教授 (80199843)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Keywords	評価システム / 学力調査 / 学習状況調査 / 自己組織化マップ / 個別最適な学び / 学校マネジメント / 個の評価 / 学習評価 / 分析システム
Outline of Research at the Start	本研究は，児童・生徒の学力調査や学習状況調査をはじめ，通常の学習評価で得たデータを総合的に分析し，各個人の学習や学習状況の改善を示すことができる分析システムの開発を行う。一般的な表計算ソフトを用いて全評価結果を俯瞰し，一人一人の児童・生徒の特徴をマップによって視覚的に示すとともに改善点を表示するシステムである。システムと利用法を含めた活用事例は，報告書にして各学校や教育研究者に配布するとともに，web上に公開する。
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、これまでに開発した一定の集団における学力と学習状況調査の関連を分析するシステムを発展させ、単元ごとの学習状況や学習達成度を総合的に分析し、個人の学習や学習状況の結果を示し、個人の学習支援や学習の改善を示すことができる評価システムの開発を目的とした。このシステムは一般的な表計算ソフトを用いて作成し、集団全体の評価結果を俯瞰しつつ、個々の児童・生徒の特徴を自己組織化マップや表、文章で示すことで、個人の学習や学習状況の改善点を把握するものである。令和5年度には、令和4年度に開発したシステムを以下の点で修正・発展させた。まず、自己組織化マップにおいて学力と関連のある学習状況の項目をドラッグして選択し、学力に関係すると考えられる学習状況の項目を特定するようにした。次に、選択した学力と関連のある学習状況の項目について、学習者個人を選択してその状況を表示できるように改善した。さらに、学力調査の結果や全体の学習状況調査の結果、学力と関連があると考えられる学習状況の結果から、各学習者について学習状況の改善に関するコメントを表示できるようにした。また、理科の特定の単元の授業におけるペーパーテストによる学力や学習状況のアンケートをもとに分析を行うとともに、授業者に対して聞き取り調査を行い、システムの有効性について検討した。さらに、具体的なデータを使用してシステムの操作方法を解説した動画案を作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 令和5年度には、令和4年度に開発した評価システムをもとに、個人の分析特徴をより表示できるように修正し、計画通りに評価システムを完成させることができた。また、理科の特定の単元における学力調査と学習状況調査をもとに、開発したシステムを利用して分析を行い、その結果を授業者に提示し、システムの有効性について聞き取りを行うことができた。さらに、令和6年度に予定していたシステムの操作解説動画の試行的な作成も行った。これらの成果から、令和6年度には具体的な分析事例を増やし、システムの操作マニュアルと動画を完成させ、成果物をまとめて関係者に配布するという目標を達成できる見通しを持つことができた。
Strategy for Future Research Activity	令和6年度では、令和5年度に開発した分析システムを活用し、教科の具体的な単元における学習評価と学習状況のアンケートについて分析を行い、学習者個人の学力と学習状況の関連を明らかにし、学習の改善についての情報を提供する実践事例を増やす予定である。また、授業者に分析結果を提示し、その有効性について聞き取り調査を行い、評価システムの効果をさらに検証する予定である。さらに、分析システムの解説や分析事例、教育的な意義や有効性について解説した成果報告書を作成する。この報告書には操作マニュアルも含むものとする。また、令和5年度に試行的に作成した解説動画を確定し、動画による操作方法の解説を公開する予定である。以上の研究成果はウェブ上でも公開し、報告書は教科教育研究者と授業者に配布する予定である。