教職課程での防災教育のためのICT教材及びカリキュラムの開発とその有効性の検証

Research Project

Project/Area Number	22K02646
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
Research Institution	Wakayama Shin-Ai University
Principal Investigator	秋吉博之和歌山信愛大学, 教育学部, 教授 (00454851)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	藤岡達也滋賀大学, 教育学系, 教授 (10311466)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000) Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Keywords	防災教育 / 教員養成課程 / 教材 / ICT / 質問紙調査 / 観察 / 教職課程 / ICT教材 / カリキュラム開発
Outline of Research at the Start	理科をコアとした小中学校学習用ICT教材を作成し，その教材を用いたカリキュラムの開発を行う。次いで研究代表者及び研究分担者が講義を担当している大学で授業実践及び質問紙調査を行う。これらにより学生が必要とされる知識や技能を身に付けたかどうかを調査し，教材及びカリキュラムの有効性を検証する。
Outline of Annual Research Achievements	(1) 和歌山県北中部のフィールド調査：令和4年7月に研究分担者の滋賀大学藤岡達也教授と共に、和歌山県広川町・田辺市周辺〔稲むらの火の館、津波防災教育センター他〕及び白浜町・すさみ町周辺でのフィールド調査〔地質構造の基礎的観察〕を実施して、教材作成の検討を行った。 (2) 学生への質問紙による実態調査①：過去に南海トラフ型の地震・津波被害を受け今後も想定される地域において、教員養成課程での防災教育の教材を作成するために、学生の実態を把握することを目的として、次のように調査を実施した。令和4年7月に、和歌山市内及び大阪市内の小学校教員養成課程の大学生3年生～5年生75人（和歌山46名、大阪29名）を対象に、これまでに学んだ防災教育について、付箋に自由記述させた後に、受講者全体で分類を行った。この中で学校内での学習と、校外での学習に分けて調査結果を分類した。さらに地域や家庭で学んだ防災教育、個人で行ったボランティアを加えた。和歌山では1人あたり約3.8の回答、大阪では1人あたり約3.0の回答があった。この調査から、和歌山及び大阪の学生共に南海トラフ型地震に備え、幅広い防災教育を受けていることが分かった。さらに和歌山では、「稲むらの火の館」見学等、地域の過去の地震や津波に根ざした学習を行っていることが分かった。 (3) 防災教育施設での学生見学とその意識調査：和歌山市内の私立大学4年生を引率して、大阪市立阿倍野防災センターの見学、兵庫県安富町四辻付近で地形（山崎断層の痕跡）の観察を行い、学生の防災への意識調査を行った。これら(1)(2)(3)の調査を踏まえて、地域に根ざした防災教育と連動した初等理科教育法における効果的な教材について検討を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2022年11月5日に日本理科教育学会近畿支部大会（オンライン開催）で研究成果を発表した。次に示す概要のように、本研究は概ね順調に進捗している。 (1) 研究課題「学生の防災教育に関する学習状況調査－被災想定地における小学校教員養成課程の学生への調査から－」過去に南海トラフ型の地震・津波被害を受け今後も想定される地域において，教員養成課程での防災教育の教材を作成するために，学生の実態を把握することを目的として調査を実施した。この調査から，和歌山及び大阪の学生共に南海トラフ型地震に備え，幅広い防災教育を受けていることが分かった。さらに和歌山では，「稲むらの火の館」見学等，地域の過去の地震や津波に根ざした学習を行っていることが分かった。この調査を踏まえて，地域に根ざした防災教育と連動した初等理科教育法における効果的な教材について検討を行った。 (2) 研究課題「教員養成における地域に根差した防災教育の開発－南海トラフ型地震に備えた理科教育と学校安全の視点から－」南海トラフ型地震が喫緊に発生する可能性のある近畿地方において，初等理科教育法の中で，学校安全や他教科と関連した防災教育の具現化を検討した。2004年インド洋津波以来，政府の支援等もあり「稲むらの火」や「濱口梧陵」は，国際的にも有名になったが，時代背景等を考えると，必ずしも適切な教材と言えないこともある。子供たちの知識で理解でき，興味・関心を持たせるために今日的な教材として，カリキュラム・マネジメントの視点からの再構築も必要である。現地調査を踏まえ，教員希望者が興味を持ち，地域に根ざし防災教育と連動した初等理科教育法における効果的な教材について検討を行った。
Strategy for Future Research Activity	2023年度は次の取り組みを実施する予定である。 (1) 学生への質問紙による実態調査② 教員養成課程での防災教育のICT教材を作成するために、学生のICTの活用に関する実態を把握することを目的として、2023年1月より調査を行っている。この調査を2023年度に継続して行う。 (2) 和歌山県南部のフィールド調査和歌山県南部で地質構造の基礎的観察を行い、ICT教材としての検討を行う。