| Project/Area Number |
22K02650
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
三戸 夏子 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (30398888)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2025: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
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| Keywords | 家庭科 / 日本人の食事摂取基準 / 栄養 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、子どもの栄養に関する基礎知識の定着に重要である学校教育の中の家庭科において、食事摂取基準について献立作成や栄養の学習と連動した学習により理解を深め、健康の維持、成長の促進、及び生活習慣病予防の観点から科学的根拠に基づく適正なエネルギー・栄養素摂取量を満たす食事の考え方を養う授業プログラムを提示することを目的として研究を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
中学校及び高等学校家庭科の栄養分野における先行研究の論文収集・分析を1年目に引き続き行った。また、中学校及び高等学校において使用されている教科書において掲載されている日本人の食事摂取基準についての取り扱い内容について整理した。家庭科の食分野は、小学校から高等学校まで関連・発展する内容になっており、小学校では食品を栄養の特徴によって3つのグループに分け、3つのグループから食品を選択して1食分の献立とすることで栄養バランスの取れた食事になることを学ぶ。この学習内容を踏まえて中学校の家庭科では中学生における適正な食事の「量」について学習していく。そのため、生徒が自身の適正な食事量を学習する中学校以降の教科書に食事摂取基準は掲載されるようになるが、掲載内容は教科書ごとに異なっていた。さらに栄養に関する記載内容について詳細に分析を行うとともに、食事摂取基準に関連した用語や記載内容について、高等学校の教科書との違いについて検討を行った。また運動習慣のある若年層を対象として食事調査及び食・生活習慣調査を行い、食事摂取基準2020年版と比較した栄養素摂取量の過不足の検討や、運動習慣と食・生活習慣との関連の検討を行っており、これらのデータ分析を進める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
論文収集・教科書分析について、年度当初の計画通り進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
中学校及び高等学校の家庭科の教科書における日本人の食事摂取基準の取り扱い内容について、用語や記載内容を引き続き詳細に比較分析し、分析内容をまとめるとともに、他教科の教科書において関連する内容についても分析を行う。若年層における食事摂取基準2020年版と比較した栄養素摂取量の過不足や、対象者集団の生活特性による問題点の違い等を明らかにするための食事調査・生活習慣調査を引き続き進める。
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