適応指導教室等に通う感覚処理感受性の高い子供の特徴と支援プログラムの検討
Project/Area Number |
22K02671
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Kio University |
Principal Investigator |
高田 恵美子 畿央大学, 教育学部, 教授 (70623908)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三木 美香 畿央大学, 教育学部, 准教授 (10724552)
信迫 悟志 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (50749794)
毛利 春美 畿央大学, 教育学部, 准教授 (80750398)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 感覚処理感受性 / 不登校 / 適応指導教室 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、不登校支援のための学校外施設の一つである適応指導教室等に通う感覚処理感受性(Sensory Processing Sensitivity:SPS )の高い子供(Highly Sensitive Child:HSC)の現状とその特徴を明らかにし、不登校支援プログラムを作成することである。 本研究では①不登校児童生徒におけるHSCの実態を自己評価および他者評価で把握し、②不登校にあるHSCの性格特性、感覚処理能力、共感性、運動共鳴、発達障害特性、不安/抑うつ、ストレスなどの評価を行い、その特徴を分析し、③HSCに対応した不登校支援プログラムを作成して適応指導教室等での実証研究を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
不登校児童生徒の中には、生得的なSPSの高さから学校環境に対して自覚のないままに、持続的、慢性的なストレスや疲れが生じ、登校することが困難な子供、いわゆるHSCが存在するのではないかと考える。しかし、不登校とSPSの高さとの関連については明らかになっておらず、自己評価に加え他者評価を実施しているものはない。さらに、不登校児童生徒のSPSの高さが、性格特性や神経発達障害特性、精神心理的傾向、ミラーニューロンシステムとの関連があるのかについては明らかになっていない。 そこで、不登校児童生徒を対象としたHSCに関する調査を実施し、不登校とHSCとの関連やHSCの特性が明らかとなれば、不登校要因のアセスメントや特性に応じた不登校支援の方法を検討することが可能となり、不登校の改善や予防に効果が期待できると考える。 そのため、調査を実施するにあたり、HSPS-J19(高橋、2016)の下位尺度である低感覚閾、易興奮性、美的感受性について信頼性の確認を行い、先行研究と同様の結果を得た。また、対象者の選定やデータ数、調査項目の検討を行い調査計画書の作成等を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行により、現地調査ができない状況があり、予定していた初年度の調査が出来なかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
1年目、2年目を調査期間としていたため、1年目にできなかった調査については2年目で並行して実施する予定である。
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Report
(1 results)
Research Products
(1 results)