Impact of COVID-19 on Research and Living Environments of International Students in Japan: Based on a M-GTA Qualitative Analysis

Research Project

Project/Area Number	22K02679
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09050:Tertiary education-related
Research Institution	Nagoya University
Principal Investigator	S Kampeeraparb 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (90362219)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岸田由美金沢大学, フロンティア工学系, 准教授 (80334754) 鈴木康郎高知県立大学, 地域教育研究センター, 教授 (10344847)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	コロナ禍の日本留学 / 留学生の研究環境 / 留学生の生活実態 / コロナ禍の影響 / コロナ禍における日本留学インパクト / 外国人留学生研究環境 / 外国人留学生生活実態 / M-GTA質的調査分析
Outline of Research at the Start	本研究は，コロナ禍が日本留学，とりわけ研究環境および生活実態に与えた影響について，M-GTAによる質的調査分析を行い，理論生成プロセスを踏まえて現象の解明を行った上で，これからの日本が留学生受入れに求められる体制づくりのあり方を探ることにある。本研究が目指すコロナ禍において外国人留学生が受けた日本留学の影響を質的に解明しようとする試みは，当事者である外国人留学生がコロナ禍の中での日本留学に対してどのような期待を抱きつつ，主に研究面や生活面でどのような課題を認識しているのかについて，定性的な調査分析を踏まえて理論生成を行い，新たな実証的データを提供しうる点で学術的な意義を有する。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は，コロナ禍が日本留学，とりわけ研究環境および生活実態に与えた影響について，M-GTAによる質的調査分析を行い，理論生成プロセスを踏まえて現象の解明を行った上で，これからの日本が留学生受入れに求められる体制づくりのあり方を探ることにある。当事者である外国人留学生が，コロナ禍の中での日本留学に対してどのような期待を抱きつつ，主に研究面や生活面でどのような課題を認識しているのかを実証的に検討する。本研究は，日本に留学中の外国人留学生に対して質的調査を実施することにより，コロナ禍が個人レベルに与えた留学インパクトを定性的に把握することに焦点を当てた研究を実施する。初年度にあたる2022年度は、①個人レベルの留学インパクトに関する先行研究の検討を通した調査項目設定，②国立大学における予備調査，を実施した。具体的には，上記①を達成するために，研究代表者と分担者が，国内外の先行研究を収集した上で，研究打合せ会議を開催し，暫定的に調査項目を設定する。調査項目については，認知能力，非認知能力，教育達成といった枠組みを設けながら柔軟な回答を引き出せるよう研究グループ間で協議を行ったうえで設定した。次に上記②を達成するために，国立大学において，予備調査を実施し，調査項目および手法の検証と修正を行った（都市部と地方部の国立，計２校６名）。2023年度に本調査を実施する予定である。予備調査によって得たデータは分析を行い，その結果を2022年度日本比較教育学会において，共同研究者と共に研究発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 1: Research has progressed more than it was originally planned. Reason 当初の計画通りに進展している。その計画には，個人レベルの留学インパクトに関する先行研究の検討を通じた調査項目の設定と、国立大学における予備調査が含まれていた。研究代表者と分担者は，国内外の先行研究を収集し，研究打合せ会議で暫定的な調査項目を設定した。調査項目の設定では，認知能力，非認知能力，教育達成といった枠組みを考慮しながら，研究グループ間で柔軟な回答を引き出すための協議が行われた。そして，国立大学において予備調査が実施され，調査項目および手法の検証と修正が行われた。予備調査の対象は，都市部と地方部の国立大学の計2校で，それぞれ3名ずつ，計6名が対象となった。予備調査によって収集されたデータは，分析が行われ，その結果は2022年度日本比較教育学会で共同研究者と共に研究発表が行われた。この研究発表によって，留学の個人レベルでの影響に関する先行研究の検討や予備調査の結果が共有された。これにより，留学の調査項目や手法の修正が行われることで、将来的により正確かつ包括的な研究が行われる可能性が高まった。
Strategy for Future Research Activity	2023年度の計画では，サンプリングと国立および私立大学での本調査を実施する予定である。具体的には，以下の手順で進める。まず，①全国の国立大学と私立大学の中から，留学生受け入れを積極的に行っている大学を選定し，サンプリングを行う。このために，各大学の留学生受け入れ状況や受け入れ体制について調査し，都市部と地方部の国立大学および私立大学を対象に研究代表者と分担者が研究打合せ会議を通じて協議を行う。次に，②選定されたサンプルに基づいて本調査を実施する。これには，サンプリング対象となった各大学での資料収集およびインタビュー調査が含まれる。調査対象は，都市部と地方部の国立および私立大学を合わせて計8校で，約40名を予定している。調査に際しては，調査協力者からの同意を得た上で，調査結果を逐語データ化し，次年度の分析に使用できるように概念生成のための分析ワークシートを整備する。