英語プログラム在籍学生の進学先決定プロセスと日本語ー学生獲得戦略に向けて

• Project/Area Number: 22K02707
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09050:Tertiary education-related
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 根本 愛子 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (80746701)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000); Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: 英語プログラム / 日本語学習 / 進学先決定プロセス / 動機づけ / プル・プッシュ要因 / 進学先決定

Outline of Research at the Start

世界的に展開される学生獲得競争の中で、日本国内大学の英語プログラムが進学先として選択されるには「日本ならではの英語プログラム」を展開する必要がある。そこで本研究では「日本語」に焦点を当て、在籍学生へのインタビュー調査を実施し、①在籍学生の類型化、②「進学先選択動機プロセス」の理論的モデル、③進学先選択のプル・プッシュ要因を提示する。その結果を基に、適切なリクルート対象、時期および内容を検討する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、日本の大学学部レベルの英語プログラム（英語による授業のみで学位取得が可能なコース）が優秀な留学生を獲得するため、リクルート先の選定方法およびタイミングや内容など、効果的かつ効率的な留学生獲得のための戦略を提示することである。方法としては、日本の大学学部レベル英語プログラム在籍学生を対象にインタビューを実施する。そのデータを「日本ならでは」の特徴として「日本語」に焦点を当て量的および質的に分析することで、①「国内出身日本人学生」以外の在籍学生の類型化、② 在籍学生の「日本の英語プログラムへの進学先決定プロセス」の理論的モデル、③ 日本の英語プログラムを進学先とするプル・プッシュ要因の3点を明らかにし、学生獲得のための戦略を検討する。
本年度は、まず、研究のデザイン・準備として、英語プログラムに関する先行研究を概観し、非英語圏英語プログラムでの自国言語教育の現状の分析を行った。その内容を基に、インタビュー・ガイドとフェイス・シートを作成し、インタビュー実施のための倫理審査を申請した。この倫理審査の結果を受け、都内大学1校の英語プログラム在籍学生を対象としたインタビュー調査を開始した。インタビューは半構造化インタビューとし、学校教育歴、言語学習経験、日本との最初の接触、現在の大学を進学先として決定した時期とその理由、その際の周囲の反応について自由に語ってもらった。
得られたインタビュー・データを仮分析したところ、在籍学生の類型化が当初の想定より細かくなること、グループ数が増えることにより各グループに属する在籍学生数が少なくなる可能性があることがわかった。分析結果の信頼性・妥当性を担保するには、追加インタビューを実施する必要があると考える。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

まず、本インタビュー調査の広報に手間取ったことと、インタビューの実施期間と協力者が参加しやすい時期がうまく合わない期間があったことから、協力者の確保に時間がかかったことがあげられるまた、仮分析の結果、追加インタビューを実施する必要があると判断し、データ分析に着手できていないこともある。

Strategy for Future Research Activity

引き続きインタビュー調査を実施し、分析に十分なデータを確保する。これまでの広報活動で本調査は協力候補者間で認知され始めており、協力者の参加しやすい時期と方法を検討することで対応は可能であると考える。
インタビュー調査後は、データ分析に着手する。その結果は、秋以降、関係学会での口頭発表、または、学会誌への論文投稿を行う予定である。