職務の接続性に着目したインターンシップの有効性に関する縦断研究

Research Project

Project/Area Number	22K02728
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09050:Tertiary education-related
Research Institution	Kyoto University of Advanced Science
Principal Investigator	三保紀裕京都先端科学大学, 経済経営学部, 准教授 (80604743)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松尾智晶京都産業大学, 共通教育推進機構, 准教授 (70468297) 寺田盛紀京都先端科学大学, 経済経営学部, 客員研究員 (80197805)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000) Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	インターンシップ / 縦断研究 / 職務の接続性
Outline of Research at the Start	本研究はインターンシップの有効性について明らかにするものである。特に，専門教育や職業との接続性の違いに着目し，インターンシップにおけるこれらの違いが，入職後の職場適応に対してどのような違いをもたらすのかについて検討を行う。そのための手法として，本研究では追跡調査を実施する。調査実施にあたってはアンケート調査，インタビュー調査の両方を実施し，多面的にインターンシップの有効性を明らかにしていく。
Outline of Annual Research Achievements	本研究はインターンシップ・専門実習の有効性について，入職後の職務との接続性に着目した縦断研究である。本研究の問いについて明らかにするために，主として「入職後3年に至るまでの追跡調査と要因分析」「職務的接続性の違いに着目した比較分析」を行っていくことを計画している（なお，ここでは「職務的接続性」を「専門教育と関連したインターンシップと入職後配置職務との接続関係」と操作的に定義する）。 2022年度はWave1に該当する縦断調査の1回目を予定しており，これに伴う調査項目内容の精査ならびに調査の実施を行った。これは研究計画の主たる要素である「入職後3年に至るまでの追跡調査と要因分析」に該当するものである。ここでは，インターンシップ・専門実習の経験を有する大学4年生，3年制専門学校の3年生，総計154名を対象としたアンケート調査を行った。これらの調査対象者については入職後に追跡調査を行う予定としている。 2022年度については，調査項目内容の精査と調査実施が主目的であった。これに関連して，1編の論文を執筆している。今後収集データの分析に加え，追跡調査時に使用する調査項目内容の精査などを実施していく予定としている。現在の課題は調査協力者における職務的接続性のばらつきである。本研究ではこれを低・中・高の3群に分類した比較検討を予定しているが，職務的接続性の低群・中群の数がまだ十分ではなく，これについては継続して重点的に調査を実施していく必要がある。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2022年度の計画通り，調査実施については予定通り行われている。しかし本研究の目的として示している「職務的接続性の違いに着目した比較分析」を実施するにあたり，まだ十分と判断できる数の調査協力者数の確保ができていない点が課題であり，このことから上記の通りの評価としている。この調査協力者数確保の問題については，コロナ禍の状況が少なからず影響していた。
Strategy for Future Research Activity	2022年度に続き，継続して調査を実施しする予定としている。調査対象のフィールドを増やすなどの工夫を継続して続けており，2023年度には当初予定の調査対象者の確保ができる見通しである。また，これと同時並行で追跡調査の項目内容の検討を行うほか，収集データの分析にも着手していく予定である。