| Project/Area Number |
22K02728
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09050:Tertiary education-related
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| Research Institution | Kyoto University of Advanced Science |
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Principal Investigator |
三保 紀裕 京都先端科学大学, 経済経営学部, 准教授 (80604743)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 智晶 京都産業大学, 共通教育推進機構, 准教授 (70468297)
寺田 盛紀 京都先端科学大学, 経済経営学部, 客員研究員 (80197805)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | インターンシップ / 職業臨地実習 / 縦断研究 / 職務の接続性 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究はインターンシップの有効性について明らかにするものである。特に，専門教育や職業との接続性の違いに着目し，インターンシップにおけるこれらの違いが，入職後の職場適応に対してどのような違いをもたらすのかについて検討を行う。そのための手法として，本研究では追跡調査を実施する。調査実施にあたってはアンケート調査，インタビュー調査の両方を実施し，多面的にインターンシップの有効性を明らかにしていく。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度に引き続き、第1次調査を実施した。大学9校，専門学校3校，2つの企業の内定者，総計246名の調査協力を得ることができた。2022年度の調査データと合わせると398名となり，概ね予定していた調査協力者数の確保ができた。
前年度の課題としていた，職務的接続性のばらつきについても一定担保することができ，本研究が当初計画していた「職務的接続性の違いに着目した比較分析」についても実施可能な見通しが立った（なお，ここで述べる「職務的接続性」とは，「専門教育と関連したインターンシップと入職後配置職務との接続関係」を操作的に定義したものである）。これらの調査を通じて得た「職務的接続性」が高い領域は看護・柔道整復・幼児教育，中程度の領域は工学，情報，メディアであった。
2023年度はこれらに関連するものとして，3編の論文を刊行した。2022年度の調査データを対象として，(1)コンピテンシーに対して実習経験・学修内容が与える影響についての検討，(2)看護・柔道整復・幼児教育の3領域を中心とした詳細分析，に関する結果などを整理した。これにより，職業実習経験に加え，実習内での学修行動がコンピテンシー形成に対してポジティブに寄与していること，そして看護・柔道整復・幼児教育の3領域における少数性者のコンピテンシー形成度が多数性者よりも高く，少数性者の学修に対する意気込みの強さが明確となった。これらの結果は，今後の研究を推進する上でも意味あるものとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度の計画の遅れを踏まえ実施計画の見直しを行い，2023年度も第1次調査を実施した。こちらの調査により，当初予定していた調査協力者数の確保ができたことから，上記の評価としている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は，2025年度以降に実施する第2次調査に向けた項目精査ならびに，これまでの調査データの分析を行うこととしている。
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