According to COVID-19 Impact of visiting education on the learning environment

Research Project

Project/Area Number	22K02747
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09060:Special needs education-related
Research Institution	Ehime University
Principal Investigator	樫木暢子愛媛大学, 教育学部, 教授 (10635858)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	苅田知則愛媛大学, 教育学部, 教授 (40363189) 中野広輔愛媛大学, 教育学部, 教授 (60735330)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000) Fiscal Year 2023: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	訪問教育 / COVID-19 / 学習機会の保障
Outline of Research at the Start	2020年度、2021年度に実施した訪問教育に関する全国調査及びコロナ禍における訪問教育に関するアンケート調査結果の比較検討を行い、COVID-19による訪問教育の学習環境への影響を考察する。これらの知見を踏まえて、訪問教育実施校を対象にCOVID-19により訪問教育の学習環境が受けた影響及び教育実践の工夫などの調査を行い、感染症流行期における訪問教育の現状と課題を明らかにする。本研究を通して、訪問教育の学習環境の実践事例を公開することで、重症児教育における訪問教育の意義を明らかにし、訪問教育の教育環境の充実を目指す。
Outline of Annual Research Achievements	訪問教育担当教員を対象にコロナ禍における訪問教育の状況、対応などについて複数の自治体において、聞き取り調査を行った。主な結果として、①訪問での教育ができない場合の代替方法、②代替に伴う職務上の負担、③訪問教育担当教員の心理的負担、などが見えてきた。特に、訪問教育に関する第九次調査等では把握しきれていなかった、訪問教育担当教員の心理的負担の背景を知ることができた。実践研究として、GIGAスクール構想で配布されたタブレット端末等を活用したオンラインスクーリングへの支援として、テレプレゼンスロボットを貸し出し、オンラインスクーリングに関する実践を行った。成果として、角度調整やズーム機能などが使いやすく、タブレットだけのオンラインスクーリングより訪問生が見たい場所が見えること、通学生はテレプレゼンスロボットが動くことで、訪問生の存在を実感しやすいことなどが明らかになった。訪問教育においては、障害が重度で重複していることからICT機器を使用できる環境設定、フィッティングなどの課題があることから、関連学会において、実践研究の示唆を得るため、特別支援教育におけるICT活用や遠隔授業等に関する情報収集を行った。また、医療的ケアのある訪問生の訪問教育の現状視察を行った。得られた知見を基に、訪問教育における学習機会の保障と学習内容の充実に向け、好事例の収集と情報発信により、ICT活用の方策を探っていきたい。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 5月に新型コロナウイルス感染症が感染症法上の第5類に変更になった。そのため、学校の教育活動をコロナ前に戻す取組が始まり、訪問教育担当者が対応に追われ、研究協力を依頼しにくい状況が続いた。
Strategy for Future Research Activity	学校の教育活動が平常に近づいてきており、研究協力を得やすくなることから、インタビューやアンケート調査などを進め、実践の蓄積に取り組んでいく。一方で研究全体がやや遅れていることから、3か年計画を1年延長することも視野に入れて、研究成果をまとめられるようにしたい。