ADHDのある大学生の原因帰属スタイルが修業に及ぼす影響と支援に関する研究
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22K02772
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
吉田 ゆり 長崎大学, 教育学部, 教授 (20290661)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 真理 九州大学, 基幹教育院, 教授 (70274412)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | ADHD / 大学生 / 原因帰属スタイル / 修業困難 / 心理的不適応 / 自己効力感 / 介入プログラム |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、発達障害学生の中でも特に修業困難の生じやすい注意欠如多動症（ＡＤＨＤ）に焦点化し、学生の修業と支援に直接的に影響を及ぼすと思われる原因帰属スタイル特性を半構造化面接（研究１）及び実験(研究２）の２つアプローチにより多角的に明らかにし、ＡＤＨＤ学生と支援者間の、学生の学習や行動に対する評価や障害認知のズレに関する仮設生成を行ったうえで（研究３）、本人の原因帰属スタイルの特性を活用・修正し、周囲の支援者の認知や支援を促進するための介入プログラムを開発・試行・検証すること（研究4）で、大学での包括的支援モデルを構築する（研究5）。
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度は、本研究全体における予備研究の段階として、①原因帰属理論の基礎研究、②既存データの再分析による分析枠の作成、③予備調査及び面接、の３つを行った。
①原因帰属理論の基礎研究：研究の背景となる大学における発達障害学生支援の研究動向についてシスティマティックレビューを行った。現在、論文化して投稿準備中である。また、研究対象となるADHDの青年期後期～成人期前期の研究動向を整理した。さらに、原因帰属理論に関する先行研究の整理を行った。これにより、原因帰属研究における「原因帰属」「原因帰属スタイル」「帰属因」の定義を整理し、本研究の操作的定義を図式化した。
②既存データの再分析による分析枠の作成：2019～2021年度に収集した、休学を経験し復学したADHD学生7名の、復学時の面接データ（未分析・未発表）を用い、休学時・休学中・復学時の状況を整理したうえで、原因帰属に関する記述を抜きだして整理し、各段階における心理的不適応の状況と、原因帰属と自己効力感、心理的不適応（特に抑うつ症状）の関連について検討した。分析の際には①で作成した操作的定義の図式化を使用した。結果を用いて、日本特殊教育学会第60回大会（於筑波大学）において発表した。現在、論文化し投稿準備中である。これらの結果から、①の操作的定義の図式を支持できるとして仮設生成を行った。
③予備調査及び面接：大学生90名を対象に質問紙調査を行った。質問紙は、ADHD傾向（ASRS）、実行機能尺度、大学生活困り感尺度、大学生活ソーシャルサポート尺度の4つで構成した。結果としてADHD傾向と修業の困り感は関連が高く、さらに実行機能のつまずきが大きいと修業困難は高いことがわかった。さらに3月に卒業を控えたADHD学生6名を対象に、4年間の大学生活を振りかえる面接を行った。現在、データの分析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和4年度に予定していた予備研究段階では、原因帰属理論の基礎研究と既存データの再分析により分析枠を作成することを目標にしていたが、計画通り、既存データの再分析により令和5年度に計画しているADHD学生の原因帰属スタイルの明確化に有益な仮説を生成することができた。さらに、予備面接としてADHD学生への半構造化面接を行うこともできた。加えて、ADHD学生の修業困難に関する明確化のために、大学生90名への質問紙調査を行うこともできた。この結果は、令和5年度の研究の理論的枠組みとして使用する予定である。よって、令和4年度の計画は十分実施することができたため、研究は順調に進展していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は、まずは、予備研究のデータの整理を行う。現在、論文化し投稿準備中の2件を、投稿完了まで済ませる予定である。並行して令和4年度に実施した予備研究を踏まえ、研究１（面接）①ADHD学生の原因帰属スタイルを明確化するための、学生を対象とした半構造化面接（対象５～7名程度を予定）、②支援者（担当する教員やサポーター：対象5～7名程度を予定）を対象とした半構造化面接を行うための準備を開始する。実際の面接は、年度の半ばを予定しており、さらに面接資料の検証においては、年度後半となる見込みである。その際には予備研究で生成した仮説及び理論的枠組みを使用するが修正が必要である場合には、計画が若干遅れる見込みがある。準備が整い次第、整理した面接データを用いて①学生本人、②支援者、の認知間のズレがあるのかどうかを検証する。
令和6年度以降は、調査・実験→介入→モデル構築、の流れを展開する（令和6年度・令和7年度）。まずは研究１の結果をまとめ学会発表を経て論文化をおこなう。その後、研究２（実験）においてADHD学生の原因帰属スタイルに関する実験を行う。実験は30名程度を予定し、作成したビネットへの言語反応データを収集する。その結果を検証し、学会発表等を経て論文化する。最終年度である令和7年度には、研究１及び２の結果を踏まえ、研究３（介入）として原因帰属スタイルを活用、修正するプログラムの開発と試行、研究４として大学における支援モデルの構築に至るように進める予定である。
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Report
(1 results)
Research Products
(3 results)
