Project/Area Number |
22K02776
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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Research Institution | Hirosaki University |
Principal Investigator |
増田 貴人 弘前大学, 教育学部, 教授 (20369755)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大山 祐太 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60711976)
時本 英知 新潟青陵大学短期大学部, 幼児教育学科, 准教授 (80461698)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 発達性協調運動症(DCD) / 視機能 / 生態学的視座 |
Outline of Research at the Start |
幼児・児童期は、身体活動から経験を深め学習活動が展開されるが、発達性協調運動症(以下DCD)の幼児・児童は、その身体活動の阻害による負の影響が大きい一方、その教育的支援に関する議論や検討の蓄積は十分ではない。DCDの運動困難の背景として、視空間認知を中心とした視機能の弱さが指摘されているが、このような視機能に焦点をあてた支援を考えたとき、これまで実験室設定・高価な機器が必須で、児の日常に即した生態学的支援環境とはいえなかった。近年機器開発によりそれらの克服の可能性があり、DCDのある児の生態学的妥当性が考慮された日常活動にて視機能向上への支援プログラムの開発を試みる。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究について、前年度に取り組んでいた研究動向確認、ならびに実践につながる支援機会の場の整備をふまえて、2年目の研究に着手した。すなわち、幼児期・児童期の発達性協調運動症(DCD)のある児の視機能に焦点をあてた支援プログラムの開発をはかるものである。その際、研究協力児の日常生活に即した生態学的支援環境の維持を前提として考えることとした。 DCDが疑われる小学生児童5名で構成される小集団に、毎週1回、計30回程度、視機能の改善に焦点をあてて読み書きや視線の動きについての支援を試行的に実施したところ、成果とともにいくつかの課題も確認された。第一に読み書きのスキル自体は上達が確認され、読みのスキルの向上で文字から単語としてとらえられるようになると書字スキルも改善し書き間違いは減少した。第二に、支援における動機づけとして、即時のフィードバックが効果的に機能していた。第三に、視機能の改善については、見ることや日常の延長で楽しみながら取り組む課題を設定したことである程度の成績向上が確認されたものの、選択的注意や注意の持続の問題までは解決されなかった。 以上をふまえ、今後は支援プログラムの修正として、家族が支援することに焦点をあてた遠隔介入も視野に入れ、電話などの直接サポートも含む家庭との連携強化を含めていく可能性が検討された。これらの検討点は次年度の課題として残されており、それをふまえた研究のまとめにつなげていくことになる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者が昨夏体調を崩したことにより研究の進展に遅れが生じた。下半期にその遅れを取り戻すべくペースを上げて研究遂行に努めたが、年度内にその遅れを解消するまでには至らなかった。しかし深刻な程度というまでではないため、最終年度で十分に遅れが解消できる見通しである。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度(最終年度の予定)は、試行的に実施されたDCDのある児の視機能の特徴に合わせた支援プログラムの課題をふまえた修正、指導の分析と検証をすすめるとともに、研究成果の活用・報告を兼ねて現場でのワークショップ等及び意見交換を行っていくことで、指針等をふまえた現場での適用可能性を強く意識した検討を深めていく。 協力者の状況次第では、オンラインでの支援形態も探っていく。
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