| Project/Area Number |
22K02795
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
神山 努 横浜国立大学, 教育学部, 准教授 (50632709)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤原 直子 吉備国際大学, 心理学部, 教授 (10712276)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | ペアレント・トレーニング / 発達障害 / 動画研修 / 実施支援 / 実施者養成 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、家庭中心型ペアレント・トレーニングの実施者養成動画研修プログラム
を作成し、その効果を検証する。そのためにまず、ペアレント・トレーニングの
実施経験者に対して聞き取り調査し、その結果から動画研修プログラムを作成する。そして作成した動画研修プログラムにより、障害児支援施設の支援員が家庭中心型ペアレント・トレーニングを、対面形式とオンライン形式のそれぞれで実施できるようになるかを検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、家庭中心型ペアレント・トレーニングの実施者養成動画研修プログラムを開発し、それを障害児支援施設の支援員に行い、支援員が家庭中心型ペアレント・トレーニングを正確に実施できるかどうかと、ペアレント・トレーニング参加親子の行動変容が示されるかを検証することである。2023年度は前年度に行った、ペアレント・トレーニング実施経験者に対する聞き取り調査の分析と、分析結果に基づき動画研修の作成を進めた。分析結果から、トレーニング中のワーク実施における保護者への支援、トレーニング間に保護者家庭において行うワークの実施結果に対するフィードバックに困難を抱きやすいことが分かった。そこでこれらの対応事例を中心に、業者委託して動画研修を作成した。次年度はこの動画研修を受けることによりペアレント・トレーニングを円滑に実施できるかどうか、あるいは付加的な支援の必要の有無とその内容を、実践研究を通して検討する。次年度の研究協力機関の候補については、研究分担者と共にこれまでにかかわりがあった支援機関に相談し、いくつかの期間から実施内諾を得ている。次年度はこれらの機関において、動画研修プログラムの効果評価研究を行う予定である。動画研修プログラムの効果評価研究では一事例実験研究法を用いて、動画研修プログラムを受けた参加者に、発達障害児の保護者を対象に実際にペアレント・トレーニングを実施してもらい、トレーニング実行度や参加親子の行動変容を指標に評価する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初計画では、2022年度に動画研修プログラムを完成させ、2023年度には動画研修プログラムの効果研究を実施する予定であった。しかし、COVID-19の影響により、2022年度末まで研究１の聞き取り調査実施のための時間を要してしまったため、2023年度は研究１の分析から開始し、動画研修プログラムの完成までに留まっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
障害児支援機関においても対面支援プログラムの実施が再開しつつあるため、代表者と分担者が関係する支援機関を中心に、ペアレント・トレーニング実施支援の効果研究の実施を進める。当初計画よりやや遅れているため、当初より多くの支援機関に本研究の実施を依頼する。
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