| Project/Area Number |
22K02889
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野中 陽一 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10243362)
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 教職大学院 / 教師教育者 / 実務家教員 / 教育実践研究 / ルーブリック |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，日本の教職大学院の実務家教員（以下，実務家教員）が教師教育者として教育実践研究を企画・運営し，それを論文化等することに資する，ルーブリックを開発する。そのための準備として，実務家教員による教育実践研究のうち学会誌や大学紀要に掲載された論文のレビュー，著者へのインタビュー等を行う。それらを踏まえて前記ルーブリックを作成し，実務家教員や専門研究者にその妥当性を評価してもらう。さらに，実務家教員に実際にルーブリックを活用して教育実践研究を推進してもらい，その実践的有効性を評価する。加えて，その活用に関するワークショップを教職大学院FDとして実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，教職大学院の実務家教員（以下，実務家教員）たちが自らの教師や学校長等のキャリアを生かして教育実践研究を企画・運営するためにはツールが必要であることを踏まえ，「教職大学院の実務家教員が教育実践研究を点検・評価するためのルーブリックの開発」を研究目的に据える。
研究二年度目の2023年度は，研究目的「②実務家教員が教育実践研究の過程と成果を点検・評価するための評価の観点・規準を作成し，それを具体化・詳細化（基準化）してルーブリックを開発する」に取り組んだ。そのために，2022年度のレビュー結果に基づき，3人の実務家教員に対して，学術雑誌に掲載された教育実践研究論文の執筆過程をインタビューした。その結果を踏まえて，教育実践研究の過程と成果を点検・評価するための評価規準を作成した。それは，①実践の必然性，②実践のデザイン，③実践の様相，④実践の成果と課題，⑤実践の展望という５部から成るものである。各部には，４～５の項目を用意した（合計19項目）。また，各項目に関して，「A.十分満足できる」「B.おおむね満足できる」「C.努力を要する」という水準を準備した。なお，各部には，研究者教員等による教育実践研究においても求められる項目と，実務家教員による教育実践研究に特に必要とされる項目を用意した。このルーブリックを2024年3月に，オランダとノルウェーを訪問し，彼の地の有識者に点検してもらった。その結果，日本の実務家教員の属性がそれらの地の実務家教員とは異なること，それでもなお，教師教育者には実践研究の公開（文章化）に関わる資質・能力が求められること，それにおいては「協働」性が重要であり，筆者らが開発したルーブリックはその点で妥当があることなどをヒアリングした。
今後，これらの知見を整理し，その知見を2024年度の日本教育工学会や日本教師教育学会の研究集会で報告する予定である
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時の計画調書に記した，2023年度の研究計画をほぼ遂行できたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和6年度は，研究期間の最終年度になるので，当初予定した研究活動を着実に進める必要がある。そのためには，実務家教員の協力が不可欠なので，ワークショップへの参加要請，日程調整などを早めに進める。
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