| Project/Area Number |
22K02900
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
山田 嘉徳 関西大学, 教育推進部, 准教授 (60743169)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河井 亨 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (20706626)
関田 一彦 創価大学, 教職研究科, 教授 (70247279)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | ディプロマポリシー / カリキュラム / 学習成果 / 授業観 / 教育観 / 教育開発支援 / 教員研修 |
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| Outline of Research at the Start |
大学構成員が自大学の機能をどう理解しているのか、各大学が掲げる教育目標についてディプロマポリシー(DP)の達成に向けたカリキュラムの中で、学習成果の向上をねらう有効な手段として学習者中心の教育方法を教員がどう受け止めるのかが問われてきた。本研究ではDPの指針の理解を前提とした学習者中心の授業づくりにつながる授業観変容がどうなされるのか解明し、DPと授業実践との関係を可視化する評価方法の確立を通して、各教員がDPの指針を授業実践に適切につなぐことを支援するための研修方法の開発を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
各大学が掲げる教育目標についてディプロマポリシー(DP)の達成に向けたカリキュラムの中で、学習成果の向上をねらう有効な手段として教員が学習者中心の教育方法をどう受け止めるのかが問われてきた。教員が自学の教育に抱くイメージと大学の都合で決められる理念的なDPが示すものとの差が大きければ、内容面では整然としたカリキュラムポリシー(CP)が策定されていても、実際の運用において教育方法が効果的につながらず、大きな学習成果が見込めない。本研究は学習者中心の授業づくりにつながる授業観がDPの指針の解釈とそれへの対応にどのように影響してくるのかについて実態を明らかにするものである。 2023年度は、2022年度に開発されたDPの受け止めの基盤となる授業観・教育観を把握するための尺度の項目に基づき、大学教員の「教えることに対する考え方」について、学科（専攻）長の役職を担う教員11名を対象とするインタビュー調査を実施した。教員の専門分野の大まかな内訳としては、人文科学系2名、社会科学系3名、保健・医療系5名、工学系1名であった。加えて、分析の妥当性を担保する目的から、インタビューが可能となった保健・医療系2名、工学系1名の教員から、それぞれの卒業研究の指導学生を1名ずつ斡旋していただき、のべ3名の学生について、DPの受け止め方を含めた学士課程教育の学びに関する補足的なインタビューを実施した。結果として、DPの受け止め方には、分野の特徴に紐付けられた授業観、教員観の違いにより様々な捉えられ方があることが明らかになるとともに、教育開発や教員研修につながる具体的な知見や示唆を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度内に予定されていたインタビュー調査を計画通りに実施でき、また、当初予定してはいなかったものの、教員の指導学生を対象とする、妥当性担保のための卒業時インタビュー調査も新たに実施できた。質問紙調査の開発に若干遅れはみられたものの、上述の質的調査が想定した以上に充実したものであったので、最終年度に向けた調査・分析の具体的な見通しも得られたものと判断し、「おおむね順調に進展している」とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度は、残された課題である尺度開発をできる限り早い時期に実施するとともに、質的調査の分析結果について論文化する。また、これらの結果を統合し、教育開発ならびに教員研修に向けた具体的な示唆をまとめ、これも教育開発研究として論文にまとめ、総括を行う。
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