ディプロマポリシーと授業実践をつなぐ学習者中心の授業観の解明と研修方法の開発
Project/Area Number |
22K02900
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Kansai University |
Principal Investigator |
山田 嘉徳 関西大学, 教育推進部, 准教授 (60743169)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河井 亨 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (20706626)
関田 一彦 創価大学, 教職研究科, 教授 (70247279)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | ディプロマポリシー / カリキュラム / 学習成果 / 授業観 / 教育観 / 教育開発支援 / 教員研修 |
Outline of Research at the Start |
大学構成員が自大学の機能をどう理解しているのか、各大学が掲げる教育目標についてディプロマポリシー(DP)の達成に向けたカリキュラムの中で、学習成果の向上をねらう有効な手段として学習者中心の教育方法を教員がどう受け止めるのかが問われてきた。本研究ではDPの指針の理解を前提とした学習者中心の授業づくりにつながる授業観変容がどうなされるのか解明し、DPと授業実践との関係を可視化する評価方法の確立を通して、各教員がDPの指針を授業実践に適切につなぐことを支援するための研修方法の開発を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
各大学が掲げる教育目標についてディプロマポリシー(DP)の達成に向けたカリキュラムの中で、学習成果の向上をねらう有効な手段として教員が学習者中心の教育方法をどう受け止めるのかが問われてきた。教員が自学の教育に抱くイメージと大学の都合で決められる理念的なDPが示すものとの差が大きければ、内容面では整然としたカリキュラムポリシー(CP)が策定されていても、実際の運用において教育方法が効果的につながらず、大きな学習成果が見込めない。本研究は学習者中心の授業づくりにつながる授業観がDPの指針の解釈とそれへの対応にどのように影響してくるのかについて実態を明らかにするものである。 2022年度は、DPの受け止めの基盤となる授業観・教育観を明らかにするための尺度開発を行った。大学教員の「教えることに対する考え方」について、学習者中心の教育の視点から、教員が学生に学習活動のイニシアティブを委譲する態度を示す「学習者中心志向」を抽出し、この変数を中心に、「変化への抵抗感」、「支援受容感」、「固定能力観」、「授業効力感」という4つの変数との関係を明らかにした。この成果を、学会誌論文にまとめた(山田嘉徳・関田一彦(2022)「授業改善に向かう大学教員の授業観・教育観の検討―学習者中心の教育の視点から―」大学教育学会誌,44(2), 40-50)。また学問分野に応じ、DPの受け止め方に様々な違いがあることを踏まえ、インタビュー対象となる候補者を検討し、学習研究との接続をはかるための理論的検討を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の異動に伴い、1年目に実施予定としていたWeb調査の実施がかなわず、尺度項目の検討に留まったことから「やや遅れている」と判断した。一方、今年度7月までにWeb調査の実施の目途も立ち、インタビューの実施の方針もある程度定まったことから、当初から大きな計画変更を要さずに、実査を進められる見込みである。
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Strategy for Future Research Activity |
6月中に教員対象のWeb調査を行い、また9月頃からインタビュー調査を進めていく。インタビュー対象者は、学問分野の偏りがなるべくでないように配慮しつつ、多様な知見をすくい出すため、探索的に進めていく。今後は、2023年度中に実施するインタビュー調査の結果にあわせて、改めて尺度を洗練させるとともに、2024年度以降の教育開発支援に向けた実践的研究につなげていく。
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Report
(1 results)
Research Products
(4 results)