キャンパス内の水辺環境で体験的に学ぶCBDからSDGs
Project/Area Number |
22K02994
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09080:Science education-related
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Research Institution | Gunma National College of Technology |
Principal Investigator |
宮越 俊一 群馬工業高等専門学校, 一般教科(自然), 嘱託教授 (20455116)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永野 博之 群馬工業高等専門学校, 環境都市工学科, 准教授 (20595425)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2023-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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Keywords | 生物多様性 / SDGs / 身近な水辺環境 / ビンゴ / センサーカメラ / 平面二次元解析モデル / 堆砂・治水能力評価 / 環境教育 / 里山・里池活動 |
Outline of Research at the Start |
生物多様性条約(CBD)の意味と重要性を理解し,持続可能な社会の実現に資する理工系人材の育成のため,キャンパス内の身近な水辺環境で体験的に学べる教育プログラムの開発を目指す。ここでは,トレイルカメラその他の機材を活用し,楽しみながら生物多様性とその重要性を体感・理解できる共通基盤となるプログラムを開発,評価する。さらに,水分析,水深・流速の測定などを行い,環境生物学的調査と併せて考察する。これらをもとに「里山・里池」のコンセプトに立脚し,次世代の持続可能な社会の実現に資する理工系各分野のマイスター人材の育成のための教育プログラムを構築する。
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Outline of Annual Research Achievements |
「キャンパスの水辺環境で体験的に学ぶCBDからSDGs」の初年度にあたる2022年度は,計画に基づき共通基礎編に重点を置いて以下のとおり実施した。高専1年生の「生物」の時間にキャンパス内の沼とその周辺でグループ別に実施し,これに合わせた教材開発とその効果の検証を行った。 1)キャンパス内の沼での実習:生物多様性について理解を深めるため,野鳥・野草のビンゴ(全学科共通,必須課題)の工夫と活用を試みた。学生に出現頻度などを考慮してビンゴ表を作成させ,実際に確認できたものを丸で囲みながら競う形で実施した。つぎに,植生分布,野鳥,魚類,水生微細生物の選択課題について調査のためのシートを試作し,グループで取り組んだ。ドローンを植生図の作成や沼表面の水の流れの調査に活用したほか,キャンパス内5~7か所に設置したセンサーカメラにとらえられた画像データを教室でグループ別に解析し,夜行性哺乳動物の生態について理解を深めた。 2)夏緑樹林・低層湿原の観察:キャンパス内の環境との比較により理解を深めるため,希望する学生を募って県内の玉原高原を訪ね,ブナの森と湿原の観察を実施した。前後のアンケートの結果から,ブナの森の生物多様性や保水力,低層湿原の遷移などについて理解が深まったことが確かめられた。 3)水環境に関するマイスター育成プログラムの試み:2023年度に計画されていた内容の一部を前倒しで実施した。現地測量により堆砂状況を調査し,この測量データをもとに平面2次元解析モデルを構築した。これにより,湖内の流速・水深の評価が可能となった。 生物多様性に関する理解と関心の高まりや,持続可能性のための方策について考えるきっかけとなったことが,実施前後のアンケートによって確かめられた。以上の成果は,日本生物教育学会大会(2023年3月)で発表済みのほか,日本土木学会大会(2023年9月)でも発表予定である。
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Report
(1 results)
Research Products
(2 results)