新たな完全主義モデルの検討：完全性への動機の自己決定性に着目して

Research Project

Project/Area Number	22K03065
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 10020:Educational psychology-related
Research Institution	Aichi Shukutoku University
Principal Investigator	坪田祐基愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 准教授 (60804060)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords	完全主義 / 自己決定理論 / パーソナリティ
Outline of Research at the Start	これまで、完全主義には適応・不適応性の両面を示すいくつかの下位因子があるとされてきたが、それらの関係を一貫して説明する理論が不在であった。本研究では、完全性への動機の「自己決定性（どの程度内なる欲求に基づいて行動しているかの程度）」に着目した新たな完全主義の理論モデルを構築し、既存の完全主義尺度の下位因子間の関連を明らかにするとともに、新たな下位因子の予測と実証を試みる。さらに、下位因子それぞれが「なぜ」適応的・不適応的なのかの説明可能性を検証する。
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、完全主義の適応・不適応性の両面を示すいくつかの下位因子間の関係を一貫して説明するために、完全性への動機の「自己決定性（どの程度内なる欲求に基づいて行動しているかの程度）」に着目した新たな完全主義の理論モデルを構築し、既存の完全主義尺度の下位因子間の関連を明らかにするとともに、新たな下位因子の予測と実証を試みる。さらに、下位因子それぞれが「なぜ」適応的・不適応的なのかについて、説明できるかを検証する。2022年度は、理論の精緻化を行うとともに、自己決定性に基づいて完全主義を測定する尺度の項目を複数作成し、因子構造を検討するための質問紙調査を行うことを目的としていた。理論の精緻化を行うために、完全主義や動機づけの自己決定理論、パーソナリティに関する先行研究の資料収集、レビューを行った。先行研究の収集やレビューは順調に進み、完全主義や自己決定理論、パーソナリティに関する理論の精緻化を行うことができた。これらの成果を活かし、1件の図書を執筆し、現在印刷中（2023年度発刊予定）である。一方で、文献の収集・レビューに予想以上の時間がかかり、自己決定理論に基づいた既存の動機づけ尺度を参考に、自己決定性に基づいた完全主義尺度項目の作成を行う予定であったが、年度内の完成にはいたらなかった。また、尺度作成の遅れにともなって、調査を行うことができなかった。そのため、急ぎ、尺度項目を作成し、調査を行うことが求められる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 理論の精緻化に予想以上の時間がかかり、尺度作成・調査にいたらなかったため。
Strategy for Future Research Activity	自己決定性に基づいた完全主義尺度の作成を行うための項目作成、調査を2023年度前半で行う。作成した尺度の妥当性検証のための調査を、2023年度後半で行う。また、これらの成果を2023年度中の国内学会・国際学会で行う。