新たな完全主義モデルの検討：完全性への動機の自己決定性に着目して
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22K03065
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Aichi Shukutoku University |
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Principal Investigator |
坪田 祐基 愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 准教授 (60804060)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 完全主義 / 自己決定理論 / パーソナリティ |
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| Outline of Research at the Start |
これまで、完全主義には適応・不適応性の両面を示すいくつかの下位因子があるとされてきたが、それらの関係を一貫して説明する理論が不在であった。本研究では、完全性への動機の「自己決定性（どの程度内なる欲求に基づいて行動しているかの程度）」に着目した新たな完全主義の理論モデルを構築し、既存の完全主義尺度の下位因子間の関連を明らかにするとともに、新たな下位因子の予測と実証を試みる。さらに、下位因子それぞれが「なぜ」適応的・不適応的なのかの説明可能性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、完全主義の適応・不適応性の両面を示すいくつかの下位因子間の関係を一貫して説明するために、完全性への動機の「自己決定性（どの程度内なる欲求に基づいて行動しているかの程度）」に着目した新たな完全主義の理論モデルを構築し、既存の完全主義尺度の下位因子間の関連を明らかにするとともに、新たな下位因子の予測と実証を試みる。さらに、下位因子それぞれが「なぜ」適応的・不適応的なのかについて、説明できるかを検証する。2023年度は、理論の精緻化を行うとともに、自己決定性に基づいて完全主義を測定する尺度の項目を複数作成し、因子構造を検討するための質問紙調査を行うことを目的としていた。
理論の精緻化を行うために、完全主義や動機づけの自己決定理論、パーソナリティに関する先行研究の資料収集、レビューを行った。先行研究の収集やレビューは順調に進み、完全主義や自己決定理論、パーソナリティに関する理論の精緻化を行うことができた。これらの成果を活かし、3件の図書を執筆し、2件は出版され、1件は印刷中（2024年度に発刊予定）である。
尺度作成のために、自己決定理論に基づいた動機づけの尺度を参考に、尺度を複数作成し、1500名を対象にweb調査を行った。また、そのうちの895名に縦断調査を行い、再検査信頼性を確認した。この結果については、2024年度に国際学会で発表を予定している。
さらに、構成概念妥当性の検証を目的とし、既存の完全主義尺度との関連を検討するために、1000名にweb調査を実施した。このデータについては、現在分析を進めているところである。
なお、いずれの研究においても、実施にあたっては所属機関において倫理審査を受けた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画通り、順調に調査を実施することができた。一方、発表は学会の開催時期の問題からまだ行えていないため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度中に収集したデータについて、2024年度前半に国際学会で、2024年度後半には国内学会での発表を行う。
また、作成した尺度をもとに、他のパーソナリティや適応状態との関連を検討する調査を、2024年度後半に行う。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
