| Project/Area Number |
22K03078
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
高橋 雄介 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (20615471)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 社会情動的コンピテンシー / 非認知能力 / パーソナリティ特性 / 創造性 / グローバルリテラシー / 測定不変 / 発達 / ネットワーク分析 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究はパーソナリティ特性とスキルの違いに着目するものである。パーソナリティ特性とは一般的に時間や状況を問わず個人内で一貫する傾向にある思考・感情・行動のパターンであるのに対して，スキルは能力であり状況に応じて当該の個人が出来ることである。本研究課題では，特性的な特徴からある程度分離されたスキルの個人差を測定するためのツールを開発し，その測定不変性・涵養波及可能性について検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
社会情動的コンピテンシー (Socio-emotional Competencies; もしくは非認知スキル/能力) にまつわるさまざまな誤解は，それらの [1] 定義が不十分であること，[2] 測定可能性が不十分であること，[3] 教育可能性が不透明であることに起因すると考えられる。本研究課題の目的は，これら3つの不十分性/不透明性を解決するため，特性とスキルが適切に弁別された尺度であるBehavioral, Emotional, and Social Skills Inventory (BESSI, Soto et al., 2022) に注目して，一連の教育心理学研究を遂行することにある。BESSIは，パーソナリティ特性のBig Fiveには依拠しつつも，行動パターンではなく，それぞれに紐づいたスキルを尋ねようとしている点に特色がある。また，Big Five以外にも，OECDの提唱枠組みや21世紀型コンピテンシーとも十分な対応関係があり，分かりやすいものとなっている。本年度は，社会情動的コンピテンシーの測定可能性と涵養可能性の検討を目指すため，とりわけ創造性/創造的思考やグローバルシテラシーに着目しながら研究を遂行し，2本の英語論文業績を報告した（Kyeong, Knapp, Takahashi et al., 2024; Zhang & Takahashi, 2024）。また，当初の研究計画に追加して小学生や中学生を対象にデータを取得することの検討を開始し，その予備的な研究を行った。一連の研究の成果として計18件の学会発表を行い，日本心理学会より優秀発表賞，日本発達心理学会からは国際奨励賞をそれぞれ受賞した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の進捗に大きな滞りはなく，おおむね順調に進行している。小学生や中学生を対象にデータを取得することもあわせて検討を開始し，よりいっそうの推進を図る。
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| Strategy for Future Research Activity |
現状において，本研究計画について関する後ろ向きの計画変更の予定は何も無い。ただし，議論の拡散を回避するために，ターゲットとする変数を適切に限定したり，年齢層を細かく制限したりするなどして，研究の効率的な遂行を妨げることのないように工夫・配慮を行う。
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