| Project/Area Number |
22K03114
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
首藤 祐介 立命館大学, 総合心理学部, 准教授 (50750478)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | スマートフォン / 行動嗜癖 / 回避行動 / well-being / スマートフォン依存 / 行動活性化 / QOL / 行動活性化療法 / 依存 |
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| Outline of Research at the Start |
若年層のスマートフォン依存の影響が懸念世界的に懸念されているが、これまでの研究から過剰で不適切なスマートフォンの使用は「心理的苦痛の緩和」を目的とする回避であることが指摘されいている。
この回避行動を扱う心理学的援助法に行動活性化療法がある。加えてこの方法はQOLを高める可能性が示されているが、依存症回復においてQOL向上が重要である点を考慮に入れると、この特徴も依存へのポジティブな影響が期待できる。したがって本研究では行動活性化プログラムが過剰で不適切なスマートフォンの使用に与える影響を検討することを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、スマートフォンはますます身近になり生活において不可欠な存在となっている。その一方で、スマートフォンの使用に伴う問題、例えば長時間の使用や、日常生活への悪影響が懸念されており、不適切で問題のある使用が心身の健康状態、睡眠、学習へ悪影響を与え、心理的well-beingに対して負の影響を与えることも明らかになっている。
このような問題のあるスマートフォンの使用（Probrematic Smart-phone Use: PSU）に至るプロセスとして、「心理的苦痛の緩和」を目的とする回避行動としての機能が指摘されている。つまり、単にスマートフォンを過剰に使用することで問題が生じるのではなく、否定的な情動に対する回避戦略としてスマートフォンを使用することが、心理的well-beingに否定的な影響を与えている可能性が指摘できる。
そこで、本研究ではオンラインモニターを対象とした調査により、本研究ではPSUが心理的well-beingに与える影響について、回避行動の調整効果を含めて検討した。その結果、回避傾向は単独でwell-beingに影響を与えるとともに、PSUが心理的well-beingに与える影響は回避行動により調整されており、回避傾向が高い場合にPSUは心理的well-beingに正の影響を与える一方、回避傾向が高い場合にはPSUは心理的well-beingに負の影響を及ぼすことが示唆された。
したがって、回避傾向の程度によりPSUが心理的well-beingに与える影響は異なり、その程度によってはPSUの改善が心理的well-beingをかえって低下させる懸念があり、PSUとは独立して心理的well-beingを高める必要があることが示唆される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度および本年度に実施予定であった調査を本年度中に終えることができ、遅れを取り戻しつつある。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの成果をもとにPSUに対する行動活性化プログラムの内容を検討する段階にある。一方で、スマートフォンというの媒体の特性上、インターネット・ゲームへの依存、SNSへの依存など、テクノロジー依存全体との関係を整理する必要もある。よって、プログラムの充実化のため、他のテクノロジー依存の特徴との比較も検討している。
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