労働者のタイプに応じた対応スキルの修得を目指したeラーニングの開発に関する研究

• Project/Area Number: 22K03125
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 10030:Clinical psychology-related
• Research Institution: Shimane University
• Principal Investigator: 高橋 悟 島根大学, 学術研究院人間科学系, 教授 (10410028)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石原 宏 島根大学, 学術研究院人間科学系, 准教授 (40378500) ; 野口 寿一 島根大学, 学術研究院人間科学系, 准教授 (90710939) ; 平岡 斉士 熊本大学, 教授システム学研究センター, 准教授 (80456772)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
• Keywords: eラーニング / 企業メンタルヘルス / 島根大学式働き方タイプ尺度 / インストラクショナルデザイン / ラインによるケア

Outline of Research at the Start

本研究は，管理職を対象とした，島根大学式働き方タイプ尺度(ScWAT)により判定される部下のタイプごとに的確に対応するスキルを独学で身につけるためのeラーニング教材の開発を目指すものである。まず，申請者らがすでに設計・開発した部下のタイプを判別するための教材を用いて調査を行い，学習効果を量的・質的に評価して教材を修正・改善する。また，この教材を基盤として，各タイプに典型的な不適応の現れ方を示す部下に対して，適切な対応を選択できるようになることを目指すeラーニングコンテンツを設計・開発する。さらに，管理職と部下の関係性という視点も盛り込んで，教材の臨床的有用性を高める修正をし，教材を完成させる。

Outline of Annual Research Achievements

申請者らが作成したeラーニング教材について，企業等の組織において部下を持つ管理職等の人の協力を得て，その妥当性と有効性の検証に着手した。
年度内の調査結果からは，本教材により部下のタイプを判別するスキルが十分に修得され得ることが明らかになった。また，本教材の評価にあたっては，学修目標に到達したか否かだけではない観点も必要であることが示唆された。
また，学修目標に到達しなかった調査協力者の学修プロセスを分析したところ，働き方タイプ尺度の特定の2つのタイプについては，混同され易い傾向があることが明らかになった。これらの2タイプは，特定の尺度の得点が異なっているものの，全体的に類似した傾向があるためと考えられた。その一方で，教材上では表面的な行動レベルで2タイプの違いを表現することが困難であったこと，また教材の問題において，各タイプの特徴は，矢継ぎ早に仕事を命じられたときに生じるものであったため，特定のタイプの特徴が表現しにくかった要因も考えられ，今後の教材において改善すべき点と考えられた。
以上の調査から得られた知見について，翌年度の日本心理臨床学会の年次大会において発表を行うこととした。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

実際に企業等の組織において部下を持つ管理職等の人の協力を得て，妥当性と有効性の検証に着手したことについては，予定通りの進捗であったため。ただし，50名を予定していた調査協力者の人数については到達できておらず，量的データの分析が十分にできなかったため。

Strategy for Future Research Activity

上記の進捗状況を踏まえて，さらに多くの調査協力者を募り，量的データの分析を行う。また，この検証の結果を基盤として，新たな教材を設計し，各タイプの従業員に対して，適切な対応を選択できるようになることを目指すeラーニングコンテンツを設計する。