| Project/Area Number |
22K03130
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | St. Luke's International University |
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Principal Investigator |
佐藤 聡美 聖路加国際大学, 専門職大学院公衆衛生学研究科(公衆衛生大学院), 准教授 (50597804)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
塩田 曜子 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 小児がんセンター, 医長 (30307532)
瀧本 哲也 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 小児がんセンター 小児がんデータ管理科, シニアフェロー (40393178)
高橋 理 聖路加国際大学, 専門職大学院公衆衛生学研究科(公衆衛生大学院), 教授 (60505030)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 小児がん / 晩期合併症 / 認知機能 / 社会適応 / 心理的要因 / 特別支援教育 / 知能検査 / 適応行動評価 / 心理学 / アセスメント / 心理検査 / 支援 / 社会的適応行動 / 職業適性 / 書字困難 / 読み書き障害 / 教育支援 / 知的能力 / 実行機能 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、15歳以上の小児がん経験者を対象に、教育支援及び将来の就労支援に役立つ、知的能力・実行機能・社会的適応行動・職業適性に関するデータを収集し、多施設で作成するツールを用いて心理学的介入を行い、その効果を検証することを目的とする。心理検査と心理学的介入を病院で行うことにより、医学的臨床情報（患者背景、治療経過と画像診断）を参照しながら、より精度の高い検査結果の解釈が行えるようにする。
小児がんの好発年齢である幼少期よりも、研究対象者の年齢を15歳以上と高く設定することで、本人への検査とそれに基づく直接的介入が、将来の就労に備える予防的介入にもなる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
小児がんを経験した子どもたちは、治療に伴う身体的・心理的な影響を受け、その後の発達においてもさまざまな影響を受けることが知られている。本研究の目的は、小児がん経験者の知的能力と社会適応に関する問題を明らかにし、これらの問題に対する心理学的介入がどのように影響を与えるかを明らかにすることである。さらに、多施設共同研究として、異なる施設でのデータを統合し、より広範な知見を得ることを目指している。
本研究では、がん治療後の小児と青年（診断時年齢０から１８歳、治療終了後１年以上経過）の認知機能と適応行動を評価した。特に、小児脳腫瘍を経験し軽度の知的障害を持つ小児と青年において、社会適応に関する重要な要因として、晩期合併症の慢性疲労が大きな影響を与えていることが明らかになった。慢性疲労に対する周囲の理解は低く、疲労感が怠けとして誤解されることが多いため、社会適応に支障をきたすことがしばしばある。また、軽度の知的障害を持つ小児がん経験者にとって、これらの問題を周囲に説明し、環境を調整することは非常に困難である。だからこそ、医師とコメディカルが本人の同意のもと、代弁者として教育支援あるいは就労支援に情報提供する必要がある。
さらに、親が子どもの発達の遅れを懸念していても、医師が「学校に通えている」という事実をもって問題視していない場合があった。しかし、認知機能検査や適応行動の評価を行った結果、軽度知的障害が検出され、親の懸念が単なる杞憂ではなく、特別支援教育を検討すべき重要な指摘であることを医師と共有することができた。
このように、研究の知見は単なる学術的な成果にとどまらず、実際の患者支援に活かされ、医療現場での具体的な支援策を見出すことを試みている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
多施設の公認心理師とオンラインで協議を重ね、単なるデータ収集ではなく、検査の実施と解釈と所見作成の標準化も行うことができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
症例数を増やすだけでなく、検査案内の方法と検査結果のフィードバックの仕方と標準化していく予定である。
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