| Project/Area Number |
22K03757
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 17040:Solid earth sciences-related
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
光井 能麻 名古屋大学, 減災連携研究センター, 招へい教員 (20435837)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
板場 智史 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (90589285)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | スロースリップ / 歪 / 南海トラフ / ボアホール歪計 / ゆっくりすべり / 法線応力 |
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| Outline of Research at the Start |
南海トラフなどの沈み込み帯で生じる巨大地震の発生メカニズムを解明するには、地震間にプレート境界の岩石が長期間かけて変形・流動して地震発生場を形成する様子を理解する必要がある。岩石の摩擦実験では、摩擦「面」でのすべりだけではなく、摩擦「層」の変形・流動により、境界面に対して法線方向にも変形する様子も観察されているが、プレート境界の変形について同様の検討はなされていない。そこで本研究は、プレート境界がゆっくりと変位するスロースリップイベント（SSE）の発生時におけるプレート境界層の変形量を推定し、発生域のプレート形状と比較する。これにより、プレート境界の変形様式を見直し、メカニズム解明につなげる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、岩石の摩擦実験ならびに露頭調査において観察されている摩擦「層」の変形・流動に伴う法線方向への変形が、プレート境界でも生じている可能性を観測データをもとに議論するため、プレート境界がゆっくりと変位するスロースリップイベント（SSE）、特に、ボアホール歪計で検出される短期的スロースリップイベント（S-SSE）を対象にプレート境界層の変形量を推定する。
本年度は、初年度に開発した解析手法について論文執筆を行うにあたり、本研究手法の再検討を実施した。
まず、本研究で使用したデータ数が少ないことを考慮して、従来モデル（変形成分を断層すべりのみと仮定したモデル）と本研究のモデル（断層すべりと法線方向の変位を仮定したモデル）を比較する手法を、令和４年度に採用したAIC（赤池情報量基準）からc-AICに変更して再検討した。その結果、c-AICに基づいても本研究のモデルの方が従来モデルよりも良いと判断された。
次に、各モデルの推定結果における、各観測点データの再現性を比較した。その結果、本研究のモデルでは、微動発生源より浅部に位置するS/N比の大きな複数の観測点において、断層から放射状の成分における伸長成分が再現されていることが分かった。この伸長成分は、従来モデルでは再現することが困難であり、本研究のモデルにおいて法線方向の変形を採用したことにより、法線方向への開口変位により再現されたことが分かった。
なお、複数回打ち合わせを実施し、進捗状況ならびに来年度の進め方について議論した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当該年度における研究代表者の業務内容変更により、当初の予定よりも本研究課題に充てられるエフォートが下がり、当初の計画通りに研究を実施することが困難となったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
R7年度への期間延長を行うとともに、研究内容の分担について一部見直しを検討している。
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