自動車走行速度予測モデルに基づく物理的デバイス選択のための手引きの作成

• Project/Area Number: 22K04370
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 22050:Civil engineering plan and transportation engineering-related
• Research Institution: National Institute of Technology, Toyota College
• Principal Investigator: 山岡 俊一 豊田工業高等専門学校, 環境都市工学科, 教授 (70343738)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
• Keywords: 自動車走行速度予測モデル / 生活道路 / 物理的デバイス / 交通安全 / 道路構造 / 生活道路の交通安全 / ゾーン30プラス / 対策の相乗効果

Outline of Research at the Start

生活道路における交通安全対策においては、物理的デバイスの設置や交通規制等による速度抑制効果を事前に把握し、効果的な対策を選択することが重要である。
そこで本研究では、物理的デバイスの組み合わせ、物理的デバイスと交通規制との組み合わせによる相乗効果、および距離的・時間的持続性を考慮した物理的デバイス設置による速度抑制効果を定量的に評価し、対策手法の選択のための手引きの作成を目的とする。

Outline of Annual Research Achievements

令和4年度の研究実績を以下に示す。
（１）生活道路における自動車走行速度予測モデルの構築に使用できる既存データ（自動車走行速度、道路構造、沿道・周辺環境）を整理した。その結果、シケイン（コミュニティ道路）やハンプ等の物理的デバイスが整備されている路線における平均速度は、40路線のうち36路線が30km/h未満であった。その一方、物理的デバイスが設置されていない路線については、ほとんどの路線において平均速度が30km/h以上であることが分かった。（２）ゾーン３０プラス整備地区を中心に、物理的デバイスが整備された生活道路の視察調査を実施し、調査対象路線を選定した。（３）ハンプが整備された路線を含む生活道路において自動車走行速度調査、道路構造の計測、沿道・周辺環境のデータ収集を行った。その結果、調査済み路線数は120路線となった。（４）目的変数を平均自動車走行速度、各種道路構造及び沿道・周辺環境を説明変数とした重回帰モデルを構築した。その結果、自動車走行速度を低下させる要因は、車道幅員が広いこと、シケインが整備されていること、ハンプが設置されていること、路線の入口に一時停止が指定されていること、路線の出口に一時停止が指定されていることであった。また、自動車走行速度を高める要因は、路線（交差点間）が長いこと、路線の出口交差点あるいは一つ先の交差点に信号があることであった。なお、構築した重回帰モデルの重相関係数が0.71であったことから、さらに路線データを増やし、適合度を向上させたい。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

令和4年度は、調査路線を選定し、選定した路線において自動車走行速度調査、道路構造の計測、沿道・周辺環境データの収集を実施した。ただ、コロナ禍の影響等もあり、調査路線数は目標の7割程度となっている。その一方、まだ改善の余地はあるが、令和5年度に予定していた自動車走行速度予測モデルを構築し、自動車走行速度に影響する要因を分析している。

Strategy for Future Research Activity

令和5年度は、引き続き自動車走行速度調査、道路構造の計測、沿道・周辺環境データの収集を継続することでデータ数を増やし、自動車走行速度予測モデルの適合度を向上させていく予定である。そして、構築したモデルを用い、各種対策内容を政策変数とした感度分析を実施し、対策内容とその効果を明らかにする。また、新たに物理的デバイスを設置する路線における実測値と構築したモデルによる予測値の比較分析から、モデルの適用性を検証する。令和6年度に目指している、生活道路における交通安全対策手法の選択のための手引きの完成につなげたい。