中央熱源方式における同時使用率の整備による熱源機器容量の最適化と設計手法の構築
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22K04445
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23020:Architectural environment and building equipment-related
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| Research Institution | Hokkaido Research Organization |
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Principal Investigator |
阿部 佑平 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 建築研究本部 北方建築総合研究所, 主査 (70614147)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊田 弘輝 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (20431322)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 同時使用率 / 中央熱源方式 / 熱源機器容量 / 非住宅建築物 / オフィスビル |
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| Outline of Research at the Start |
同時使用率は、建築設備の機器容量の設計において重要な指標である。しかし、熱源機器に関する同時使用率は、一般に公開されているデータが極めて少なく、設計者はこれまでの経験に基づき設定することが多いため、機器容量が過剰に設計されることがある。
本研究では、中央熱源方式の非住宅建築物を対象に、研究代表者らが既往研究において構築した確率論的算出手法に基づき、建物用途別の同時使用率を整備し、同時使用率の考慮による熱源機器容量の最適化と設計手法の構築を目的とする。本研究の成果により、同時使用率を考慮した熱源機器容量の最適設計が可能となり、一次エネルギー消費量及びCO2排出量の更なる削減に貢献できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、中央熱源方式の非住宅建築物を対象に、未だ十分なデータ構築がされていない同時使用率を整備し、同時使用率の考慮による熱源機器容量の最適化と設計手法を構築することである。今年度の研究成果を以下に記す。
１）非住宅建築物における熱源機器容量の設計実態の把握
中央熱源方式のオフィスビルを対象とした熱源機器容量の設計実態を把握するため、オフィスビルの設計経験がある機械設備設計者を対象としたアンケートを実施した（回答数：171件、有効回答：164件）。
アンケートより、中央熱源方式を採用することの多い建物規模は、10,000㎡以上の床面積であることが分かった。
また、同時使用率を考慮した設計の実施状況を聞いたところ、「考慮した設計を行っている」と回答した設計者は46％、「考慮した設計を行っていないが、必要性を感じる」と回答した設計者は35％であり、設計者の多くが同時使用率の必要性を感じていた。また、同時使用率を考慮した設計を行っている設計者に、同時使用率の値を設定する際の考え方を聞いたところ、類似建物における「経験値」をもとに設定している設計者が最も多く、次いで、ヒアリングにおける「想定値」をもとに設定している設計者が多かった。また、設計で使用する同時使用率の具体的な値を聞いたところ、冷房の平均値は77％、暖房の平均値は76％であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和4年度から実施予定であった中央熱源方式の非住宅建築物（主にオフィスビル）を対象とした実測調査について、調査を行う建物の選定に時間を要し、調査の実施が令和5年度からになったため、やや遅れていると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は、中央熱源方式の非住宅建築物（主にオフィスビル）を対象とした実測調査を行い、同時使用率の実態を明らかにするとともに、組合せ論に基づく確率論的算出手法により同時使用率を整備していく。
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Report
(1 results)
Research Products
(5 results)
