The impact of COVID-19 outbreak on drug adherence, persistence and patient outcomes

• Project/Area Number: 22K06759
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 47060:Clinical pharmacy-related
• Research Institution: Fukuoka University
• Principal Investigator: 今任 拓也 福岡大学, 薬学部, 講師 (20368989)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 馬場園 明 九州大学, 医学研究院, 教授 (90228685) ; 西 巧 福岡県保健環境研究所, その他部局等, 研究員 (20760739)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000); Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
• Keywords: 薬剤疫学 / 服薬アドヒアランス / COVID-19 / レセプトデータ

Outline of Research at the Start

高血圧、糖尿病などの生活習慣病および精神疾患は定期的な受診と治療の継続が重要である。そこで、延べ4000万人のレセプトデータを用い、（1）緊急事態宣言の影響を受けた薬剤の検出、（2）服薬遵守・中断への影響とその要因解析、（3）予後のリスク評価、の3つの解析を実施し、新型コロナウィルス感染拡大による緊急事態宣言が、生活習慣病および精神疾患治療薬の服薬遵守および中断、さらには患者の予後にどのような影響を与えたかを明らかとする。

Outline of Annual Research Achievements

今年度はまず、前年度に実施した2020年4-5月期の処方件数の変化量の絶対値が大きかった薬剤として、DDP阻害薬に着目した。後期高齢者のレセプトデータを用い、2019年および緊急事態宣言期間を含む2020年の3月～5月末までの3ヶ月およびその3か月前の2019年12月～2020年2月末までの3ヶ月間の服薬遵守および薬物治療の中断割合を算出し、前年度に実施したITS分析による薬剤の処方量の減少が緊急事態宣言による服薬遵守への影響かどうかを検討した。服薬遵守の指標には、調査対象期間（3ヶ月）に対する実際の投与総日数の比であるMedication possession ratio（MPR）を用いた。また、治療の中断は、服薬予定日（処方年月日＋処方数）から次の処方日まで30日以上開いた場合とした。その結果、DPP4阻害薬では、2019年12月～2020年2月の間にDPP4阻害薬が処方されていた者は57854名、緊急事態宣言期間を含む2020年3月～2020年5月にDPP4阻害薬が処方されていた者は55539名と若干減少していた。また、この2つの期間にDPP4阻害薬が処方されていた者は54801名で、そのうち、MPRが80%以下を服薬アドヒアランス不良とすると、2018年12月～2019年2月の間のMPRが80%以上で、2019年3月～2019年5月に80%以下になった者は、1327名(2.1%)だったのに対し、2019年12月～2020年2月の間のMPRが80%以上で、緊急事態宣言期間を含む2020年3月～2020年5月にMPRが80%以下になった者は、891名(1.71%)であった。また、年齢および性別を服薬アドヒアランスが良好だった者と比較したところ、大きな違いは認められなかった。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

令和5年度は緊急事態宣言の服薬アドヒアランスへの影響についての解析を行った。また、緊急事態宣言期間に服薬アドヒアランスが不良となった者の要因について検討を行ったが、指標となる変数の作成が終了してやや遅れている。しかしながら、令和6年度も緊急事態宣言時に服薬アドヒアランスが不良だった者の予後について検討するため、要因を交絡因子として検討する必要がある。よって、令和6年度も引き続き、変数を作成することで、遅れを取り戻すとともに、DPP4阻害薬のみでしか検討を実施していないため、他の薬剤についても引き続き、令和6年度の計画に並行して検討を行う予定である。

Strategy for Future Research Activity

令和5年度は、ITS分析において、2019年に比べて、緊急事態宣言期間を含む2020年3月～5月の期間での処方数の大きな減少が見られたDPP4阻害薬を対象とし、その減少が服薬遵守に影響を与えていたかどうかを検討した。しかしながら、大きな違いは認められなかった。令和6年度は、他の薬剤についても検討を継続するとともに、2019年12月～2020年2月の間のMPRが80%以上で、緊急事態宣言期間を含む2020年3月～2020年5月に80%以下になった者を一定期間追跡し、さらにその予後への影響について、解析を実施する。