地域一般住民における心理社会的因子が慢性疼痛とQOLに及ぼす影響：久山町研究
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22K07421
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 52010:General internal medicine-related
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
柴田 舞欧 九州大学, 医学研究院, 助教 (20734982)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
二宮 利治 九州大学, 医学研究院, 教授 (30571765)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 慢性疼痛 / 心拍変動 / 自律神経機能 / ADL / 地域住民 / 養育 / 失感情症 / 自己肯定感 / 家族機能 |
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| Outline of Research at the Start |
日本人の代表的サンプルと考えられる久山町地域一般住民約2700名を対象に、慢性疼痛の発症を追跡調査し、心理社会的要因（被養育体験、失感情症、自己肯定感、過剰適応、家族機能、情緒的孤独感）との関連を横断的および縦断的に検討する。追跡研究を行い縦断的に検討することで、これらの因果関係を明らかにすることができる。また、2023年に家族構成、子どもの数、生活満足度を調査し、家庭や子どもを持つことおよび生活満足度に関連する心理社会的要因を明らかにし、慢性疼痛の有無でその関連に違いが見られるか検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年は既存データセットを用いた解析を行った。また、2023年の調査へ向けて、調査地域の自治体との調整や質問紙ソフトの開発、物品調達等の準備を行った。自律神経機能と慢性疼痛者のADLの関連について下記の研究成果が得られた。
【目的】慢性疼痛を有する地域住民を対象に、心拍変動で評価した自律神経機能と日常生活動作における自覚・他覚症候の有無の関連を検討した。
【方法】2017-2018年の住民健診を受診し、慢性疼痛（3カ月以上前からある痛み）を有する40-79歳の住民888人（平均60.7歳、男性35.5%）を対象とした。心拍変動は、加速度脈波計を用いて安静時3分間の指尖脈波を測定し、low frequency（LF：交感神経・副交感神経機能の指標）、high frequency（HF：副交感神経機能の指標）を、男女別に4分位で分類した。Modified Rankin Scale≧1点を日常生活動作における自覚・他覚症候ありとした。統計解析はロジスティック回帰分析を用い、年齢、性別、教育年数、高血圧、糖尿病、血清総コレステロール値、BMI、心疾患既往歴、慢性疾患既往歴、外傷・手術既往歴、喫煙習慣、飲酒習慣、運動習慣、抑うつ症状で調整した。
【結果】対象者のうち、350名（39.4％）に日常生活動作における自覚・他覚症候を認めた。日常生活動作における自覚・他覚症候を有するオッズ比（95%信頼区間）は、LFでは1.90（1.25-2.92）、1.38（0.92-2.09）1.14（0.75-1.73）、HFでは1.75（1.15-2.66）、1.62（1.08-2.46）、1.45（0.96-2.20）と心拍変動の低下に伴い有意に上昇した（全傾向性P<0.05）。
【考察】慢性疼痛を有する地域住民において、自律神経機能低下は日常生活動作における自覚・他覚症候の存在と関連した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年は当初の計画通り、来年度の調査へ向けて準備をした。
１）調査地域の自治体へ研究計画の説明を行い、連携を強化した。
２）質問紙調査のためのタッチパネルソフトを開発、入力ソフトを完成させた。必要な物品の購入を行った。
３）2023年の調査対象者へ周知活動を行った。
４）国内外の学会に参加し、この分野の最新の知見を収集した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、地域住民2700名を対象とした質問紙調査を実施予定である。対象者への周知活動やスタッフの雇用を行い、7月から9月まで全35日間の調査を実施予定。データ出力ソフトの作成やデータクリーニングも行う予定である。
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Report
(1 results)
Research Products
(6 results)
