| Project/Area Number |
22K09073
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 55050:Anesthesiology-related
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
徳丸 治 大分大学, 福祉健康科学部, 教授 (40360151)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北野 敬明 大分大学, 医学部, 教授 (20211196)
松本 重清 大分大学, 医学部, 准教授 (90274761)
新宮 千尋 大分大学, 医学部, 准教授 (30295191)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | レミマゾラム / 抗酸化作用 / フリーラジカル / ラジカル消去作用 / 電子スピン共鳴 / 酸化ストレス / 周術期合併症 |
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| Outline of Research at the Start |
超高齢社会を迎えた我が国では高齢者の手術症例の増加が見込まれる。高齢者は全身麻酔時の周術期合併症のリスクが高く，例えば術後認知機能障害（POCD）が生じると術後の予後が悪化する。その要因の一つとして，酸化ストレスの関与が挙げられる。レミマゾラムは，イミダベンゾジアゼピン骨格をもつ催眠鎮静薬であり，全身麻酔の導入および維持のために経静脈投与され，麻酔時間の短縮と術中低血圧の抑制が期待されている。しかし，その抗酸化作用などの薬理作用については，まだ知見が十分に蓄積されていない。そこで本課題では，レミマゾラムがどの種類のフリーラジカルを直接消去する活性を持つかを明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題の初年度である令和4年度の年度初めに，レミマゾラムの原末の譲渡を，ムンディファーマ株式会社に依頼した。同社を介して製造元のPAION社との調整に時間を要し，令和５年２月にようやく原末提供が承認された。その後，同社と大分大学との間でMaterial Transfer Agreementが締結された。その結果，令和５年３月３０日に，無事に原末200 mgの提供を受けることができた。令和5年度には，原末を用いた実験を開始する予定であったが，実験の主要機材である電子スピン共鳴分光器の学内での移動とその後の調整に伴う数ヶ月の稼働停止に加えて，実験補助者の退職，他の事業の業務過多など，諸事情が重なったため，令和5年度は実質的な実験をほとんど実施することができなかった。そのため，本課題に関しては，情報収集のための関連学会への参加を行うに留まった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
レミマゾラムの原末の入手の手続きにほぼ１年を要した上，令和5年度には諸般の事情によりほとんど実験を進めることができなかった。このため，課題の進捗は遅れていると自己評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和６年度は，入手したレミマゾラムの原末を用いて，当初計画した９種類のフリーラジカルに対する直接的消去作用の評価を行う。すでに学部学生に対する実験指導を開始しており，令和6年度中に当初予定した実験を全て実施し，令和６年度末には進捗の遅れを取り戻すことができる見込みである。
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