| Project/Area Number |
22K09387
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 56020:Orthopedics-related
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| Research Institution | Kyorin University |
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Principal Investigator |
森井 健司 杏林大学, 医学部, 教授 (70255496)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲葉 裕 横浜市立大学, 医学研究科, 教授 (40336574)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 手術部位感染 / 人工関節手術 / 脊椎インストゥルメンテーション手術 |
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| Outline of Research at the Start |
我が国の下肢人工関節置換術後および脊椎インストゥルメンテーション術後の感染発生率とその要因を経年的に観察することにより、SSIに関する基礎的データを抽出するとともに、SSI発生率低下対策に活用する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
人工膝・股関節置換術、脊椎インストゥルメンテーション手術は，整形外科領域において特に患者の生活の質の向上に大きく寄与する手術であるが，ひとたび合併症を発生すると多額の治療費の発生することに加え、長期の治療期間が必要となり、術後の機能的予後や、日常生活の質の低下をきたすことが知られている．なかでも重篤な周術期合併症である手術部位感染（surgical site infection，SSI）の制御は重要であるが，そのためには正確な感染率、起因菌の把握と感染発生の危険因子の同定が必須である．しかしながら現在国内では関連情報の系統立てた収集は行われておらず，SSIに関するデータベースの構築と大規模な検証的研究の遂行が急務である．そこで本研究では，主に日本骨関節感染症学会理事および評議員所属施設を対象としてweb登録システムを使用して，調査対象期間（年2回各1カ月）における対象手術の実施状況と手術部位感染の発生の有無を調査することを目的とした．研究開始時に参加していた19施設に加え，研究参加の呼びかけを行い，2024年3月には国内合計32施設の基幹病院からの登録を可能とし，結果として登録症例数は累計で前年度1673例 であったものが2521例と上乗せできた．さらなる登録を奨励するとともに，適宜データクレンジングを行い，構築したシステムにおける矛盾点を改善し，不適切と思われる登録データの内容に関しては登録元の施設に内容確認を遂行しつつある．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
先行研究である後方視的解析である2006年の日本整形外科学会学術研究プロジェクトによる「人工関節置換術および脊椎instrumentation術後感染症例の実態調査」において，人工関節置換術後の感染率は1.36％、脊椎インストゥルメンテーション術後の感染率は3.73%と報告されている．このイベント発生率から多数の独立変数を動員できるリスク予測モデルの構築を可能とする症例数は統計学的に各術式6000例と試算されており，登録症例数の欠如は否めないのが昨年度の課題であった．この原因として，登録された症例の各入力機関におけるデータ確定率が低いこと，ひとたび参加表明をしてもその後指定された時期に症例登録が行われない機関の存在などが指摘されうる．統計学的に算出された必要症例数を達成するためには，登録可能な施設からの登録を確実に励行いただくことに加えて，登録施設数自体の拡充が対策として挙げられる．
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| Strategy for Future Research Activity |
以下の具体的方策をとり登録症例数の拡充をはかる．まず本研究を日本の整形外科全体の課題と認識いただくため，日本整形外科学会の教育研修施設全体に登録施設の拡充を行う．これを達成するため，本研究を日本整形外科学会のプロジェクト研究事業に指定することを考え，応募をおこなったところ2024年度より3年間の研究プロジェクトとして採択いただき，日本整形外科学会の支援を得ることができた．具体的には学会事務局から，全教育研修施設約2000病院のリストを提供いただいた．このリストをもとに広く参加を呼び掛ける．これに付随して，本研究のホームぺージを整備し，研究参加の簡便性を高めるとともに，つねに情報をアップデートし，研究計画書改訂等に際しての作業の効率化，患者さんへの広報活動の充実などを行うこととした．
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