| Project/Area Number |
22K10097
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57050:Prosthodontics-related
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
荒井 良明 新潟大学, 医歯学総合病院, 准教授 (10301186)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高嶋 真樹子 新潟大学, 医歯学総合病院, 特任助教 (10547590)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | インプラント補綴 / オープンコンタクト / インフラオクルージョン / 口腔インプラント / 成人の頭蓋顔面成長 |
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| Outline of Research at the Start |
成熟した成人の部分欠損歯列に対するインプラント補綴において，長期経過後にインプラント修復物と残存歯の間に不調和が生じることがある．いわゆる「インフラオクルージョン」や「オープンコンタクト」である．これまで歯の挺出・移動が，これら2つの症状の発現に関わると考えられてきた．そこで本研究では，歯の挺出・移動に加えて歯槽堤の成長を含めて①インフラオクルージョンの特徴を明らかにするとともに，②CTデータの重ね合わせから発現機序を解明することを目的とする．さらに，インプラント補綴患者に対し，③インフラオクルージョンのリスク評価法を開発することを目的とした研究である．
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| Outline of Annual Research Achievements |
成人の部分欠損歯列に対するインプラント補綴において，長期経過後にインプラント修復物と残存歯の間に不調和が生じることがある．本年度はその病態の１つオープンコンタクトについて調査した．当院にて最終上部構造を装着後、5年以上経過しており、定期メインテナンスに通院している患者1200人を対象にオープンコンタクトについての横断調査を行った。
調査方法は、客観的評価として、110μmのコンタクトゲージが抵抗なく入ればオープンコンタクトとした。主観的評価として、患者にインプラントの前後に食片が圧入するかどうかの質問を用いた。
結果、客観的なオープンコンタクトの発生は30％程度であった。上顎より下顎でより多く発生した。前歯部より臼歯部でより多く発生した。インプラントの後方より前方歯との間でより多く発生した。男性より女性の方がより多く発生した。一方、患者の食片圧入の訴えは10％程度と低くかった。
考察として、生涯にわたる顎顔面骨の成長の様相により、好発部位や男女差が生じている可能性が示唆された。また、主観的評価として食片圧入の訴えが低い理由として、再製作に関わる費用を考慮し訴えが抑制されている可能性が考えられた。下顎臼歯部のインプラント補綴時には、将来のオープンコンタクトの発生率を提示すること、また、将来オープンコンタクト発生時に容易に対応できるように、スクリューリテインや近心部にレジン築盛可能な上部構造の装着を計画することが大切であると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り被検者数は推移しており、データは十分に蓄積している。一方最終上部構造装着長期経過後にCBCTを撮影できた症例が少なく、成長分析数は限られている。
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| Strategy for Future Research Activity |
長期経過後にCBCTを撮影する症例を少なくともあと５例増やし、合計８名の患者で成長分析を行い、原因の究明を目指す。
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