処方カスケードによる医療費増大の可視化　－カルシウム拮抗薬とループ利尿剤を例に－

Research Project

Project/Area Number	22K10375
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
Research Institution	Showa University
Principal Investigator	今井志乃ぶ昭和大学, 薬学部, 教授 (50608750)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	酒井隆全名城大学, 薬学部, 助教 (60826923) 近藤悠希熊本大学, 大学院生命科学研究部(薬), 准教授 (90721879)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Keywords	処方カスケード / ポリファーマシー / ビッグデータ / レセプト / DPC
Outline of Research at the Start	高血圧の有病率は加齢とともに上昇するが、我が国において就労中の世代でも高い値を示している。持続可能かつ質の高い保健医療を実現する一つの施策として、ポリファーマシーの源流である処方カスケードの発生防止を現役世代に有病率の高い疾患で検討する必要がある。しかし、処方カスケードに関する報告は少なく、大規模なレセプトデータ等を活用した分析は皆無である。本研究ではジヒドロピリジン系カルシウム拮抗薬（DH-CCB）による下肢浮腫に対するループ利尿薬の処方を例に、日本における処方カスケードの発生実態を可視化し、その医療費に与える影響を明らかにする。
Outline of Annual Research Achievements	令和2年の厚生労働白書によると、2040年には、現役世代の急減と高齢者人口のピークが同時に訪れると推計されている。高血圧の有病率は加齢とともに上昇するが、我が国において就労中の世代でも高い値を示している。持続可能かつ質の高い保健医療を実現する一つの施策として、ポリファーマシーの源流である処方カスケードの発生防止を現役世代に有病率の高い疾患で検討する必要がある。しかし、処方カスケードに関する報告は少なく、大規模なレセプトデータ等を活用した分析は皆無である。本研究ではジヒドロピリジン系カルシウム拮抗薬（DH-CCB）による下肢浮腫に対するループ利尿薬の処方を例に、日本における処方カスケードの発生実態を可視化し、その医療費に与える影響を明らかにすることを目的とした。令和5年度には、DeSC社のデータを分析し、9月には社会薬学会にて研究発表を行った。また、それ以降には論文を作成した。R6年度に投稿予定である。また、医療費増大の影響を検討するために、国立病院機構からデータの提供を受け、データのクリーニングを行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason R6年度に投稿するための論文の原稿が作成できている。
Strategy for Future Research Activity	本研究は、「日本における処方カスケードの発生実態を可視化し、その医療費に与える影響を明らかにする。」ことを目的としている。研究は2系統にわたり、研究Ａの評価項目はループ利尿薬の処方の発生（イベント）であり、DeSC社のデータを入手し、既に分析をおえ、論文を作成している。R6年度に投稿予定である。一方、研究Ｂの評価項目である処方カスケードの発生に伴う医療費増大に関しては、DeSC社のデータでは、医療費の情報が得られず、国立病院機構のデータを入手し、クリーニングを行った。国立病院機構のデータを用いるに際し、入院医療費のデータであり、医療費増大に関する研究がそのままのデザインで行えるか、妥当性を検討する。