薬局における運動器障害の予防を目指した健康支援プログラムの開発と評価
Project/Area Number |
22K10452
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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Research Institution | Nihon University |
Principal Investigator |
小沼 直子 日本大学, 薬学部, 助教 (70779446)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 絵梨子 (西川絵梨子) 日本大学, スポーツ科学部, 准教授 (20385983)
中島 理恵 日本大学, 薬学部, 講師 (50708667)
進藤 大典 日本大学, 薬学部, 准教授 (80748096)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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Keywords | 運動 / 薬局 / 健康支援 / ロコモティブシンドローム |
Outline of Research at the Start |
健康寿命延伸を阻害する最大要因として運動器障害が挙げられており、近年その罹患率は増加している。申請者は、先の研究で病気を発症していない地域住民(未病)であってもロコモティブシンドロームなどの運動器障害のリスクが高いことを見出した。 近年、地域の健康増進に対する支援が求められており、その中での薬局及び薬剤師の寄与が年々大きくなっている。そこで本研究は、薬局における運動器障害予防を目指した健康支援プログラムを開発し、その効果を検証する。得られる成果は、地域住民の健康寿命延伸における今後の薬局の役割と地域住民の健康への知識・行動の向上に寄与する。
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Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は健康支援教材の改定と測定会を2度にわたって実施した。初年度から60名以上の地域住民が測定会に参加しており、継続した啓発活動が遂行できていることに加え、当初の目標数を達成することができた(目標数50例)。一方で、参加者は高齢女性が多く、男性や若年世代の参加率を増加させることが課題となった。測定会での結果より、ロコモティブシンドローム予備群(ロコモ予備群)は非予備群と比較して、握力の低さや体脂肪率の高さが問題点として挙げられた。さらに、意識調査の結果より、ロコモ予備群は非予備群に比べ、「体力に自信がある」と回答した割合が低い結果となった。一方で、健康測定会に複数回参加した参加者の多くは、「初回の測定会から健康への意識に変化があった」「改善に取り組んだ」と回答しており、地域薬局での継続的な健康啓発活動の重要性が示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
健康支援教材の改定と、継続した測定会を遂行することができた。測定会の参加者は初年度から60名を超え、計画書に記載した目標数を達成することができた(50例)。測定会に複数回参加した参加者において、身体的測定および意識調査の結果より、継続的な地域薬局の健康支援の効果も検証することができており、おおむね順調に進展していると考える。
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Strategy for Future Research Activity |
・活動量の測定 参加者の日常的な身体活動レベルを把握するため、令和6年度の測定会において活動量の把握に努める。 ・男性の参加率増加 昨年度からの課題である男性の参加率を増加するため、セルフエフィカシーを専門とする共同研究者と協議し対策を講じた上で、男性の参加率増加に努める。
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Report
(2 results)
Research Products
(2 results)