電子カルテにおける精神科作業療法の経過記録システムの構築

• Project/Area Number: 22K10453
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
• Research Institution: Seirei Christopher University
• Principal Investigator: 新宮 尚人 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (80410512)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 藤田 さより 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 准教授 (10434531) ; 飯田 妙子 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 助教 (70616474)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 記録様式 / 精神科作業療法

Outline of Research at the Start

本研究は、電子カルテにおける精神科作業療法の体系的な記録システムを開発することを目的としている。精神科病院における電子カルテ導入実績のある企業と共にプロトタイプを作成し、項目数、項目内容の妥当性、操作性、改善点の抽出を検討し、記録時間や実用性の評価、長期的な視点での記録の振り返りを経て、電子カルテで使用するための「精神科作業療法の経過記録様式（最終版）」を完成させる。
以上により、経験の少ない作業療法士でも生活機能のアセスメントに基づく変化の記述が可能となり、質のバラつきを最小限に抑えることが出来る。加えて、作業療法の効果について精度の高い検証が可能となり、再発予防への貢献が期待できる。

Outline of Annual Research Achievements

精神科作業療法においては、対象者の回復状態を踏まえて、客観的な社会生活能力、作業活動に伴う主観的体験などを総合的に吟味して介入方法を決定している。しかし、その判断根拠となる記録データは、作業療法士の個々の力量にゆだねられ、質のバラつきが生じていることは否めない。「作業療法が何に働きかけ、どのような効果を及ぼすのかを明確に示す」ためには、新人からベテランまで、経験に左右されることなく一定の質を維持した経過記録が書けるよう、体系的な記録システムの開発が必要と考える。本研究は、電子カルテにおける精神科作業療法の体系的な記録システムを開発することを目的としている。そのために、精神科病院における電子カルテ導入実績のある企業と共に、プロトタイプを作成し、項目数、項目内容の妥当性、操作性、改善点の抽出を検討する。その後、記録時間や実用性の評価、長期的な視点での記録の振り返りを経て、電子カルテで使用するための「精神科作業療法の経過記録様式（最終版）」を完成させる。
2023年度は、経過記録に記載する妥当な項目（文言）を収集し検討するためための調査を開始する目的で、リスト化された対象施設（約300箇所）に対し、関連書類の発送手続きを開始した。ただ、その準備過程で、紙媒体による調査よりも完成形（現段階ではプロトタイプ）をイメージしたアプリで行った方が、意義が伝わりやすく、データ分析も効率的と考えられたため、現在はアプリ形式での調査を開始するための調整を行っている。その後、すぐに調査を開始する予定である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

紙媒体による調査から、完成形（現段階ではプロトタイプ）をイメージしたアプリを用いた調査に変更する方針とし、その調整に時間を要しているため。

Strategy for Future Research Activity

アプリを用いた調査の準備が整い次第、リスト化した対象施設に調査依頼をする。2024年度中旬には一次調査を終える予定である。