| Project/Area Number |
22K10479
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Morinomiya University of Medical Sciences |
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Principal Investigator |
大川 祐世 森ノ宮医療大学, 医療技術学部, 講師 (30806120)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山下 仁 森ノ宮医療大学, 医療技術学部, 教授 (10248750)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 鍼 / 診療ガイドライン / システマティック・レビュー / メタアナリシス / ランダム化比較試験 / STRICTA / システマティックレビュー |
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| Outline of Research at the Start |
診療ガイドラインは医療者と患者の適切な診療上の意思決定を支援し、ヘルスケアの質を向上させることを目的に、エビデンスに基づいてあらゆる医療の選択肢の中から有用であると考えられるものを推奨してくれる文書である。しかし、介入方法が多種多様で統一が難しく再現性に乏しい鍼治療のような介入においても、診療ガイドラインは有用なのか？という問いに対して、実際に鍼治療の診療ガイドラインを試作し臨床的妥当性を評価することによって、その有用性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
1.鍼のランダム化比較試験（RCT）における介入の透明性および再現性を確保するため、CONSORT（臨床試験報告に関する統合基準）声明の公式Extension（拡張部分）であるSTRICTA（鍼の臨床試験における介入の報告基準）に準拠した報告が必要である。しかし前年度研究において、国内雑誌に掲載された鍼RCTのSTRICTA準拠状況は必ずしも十分ではないことが示された。この状況は国際的に共通した課題であるのか、それとも国内特有の課題であるのかどうかを明らかにするため、当該年度は海外誌に掲載された鍼RCTのSTRICTA準拠状況を調査し、国内外のSTRICTA準拠状況を比較した。その結果、海外誌に掲載された鍼RCTよりもの国内誌に掲載されたものの方が総体的にSTRICTA準拠割合が低いという結果が示された。その背景には国内でSTRICTAが十分に普及されていない状況があると考えられた。
２．肩こりに対する鍼治療RCTのシステマティック・レビューおよびメタアナリシスを実施した。収集されたRCTの統合の結果、総じてエビデンスの確実性が非常に低く、明確な結論には至らなかったが、暫定的には鍼治療は皮膚を貫通しない偽鍼治療よりも、治療期間終了後に肩こりの自覚的症状の程度を改善させる可能性があることが示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当該年度より学内でのポジションが変わり、教育、学務等の業務へのエフォートが大きくなったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究計画としては肩こりに対する鍼治療RCTのパイロットスタディを実施する予定である。年度の前半は教育、学務等、研究以外の業務へのエフォートが大きく、まとまった時間を研究に充てることが難しいため、臨床試験実施に向けての準備期間とする。そして、年度の後半は研究に対するエフォートを大きくし、臨床試験を実施する予定である。このように１年の中でもメリハリをつけて研究を集中して進められる期間を確保する。
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