小児肥満における生活習慣病予防のための検診介入と新たなアプローチの開発

• Project/Area Number: 22K10481
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
• Research Institution: National Center for Child Health and Development
• Principal Investigator: 田中 久子 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, (非)研究員 (70727370)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
• Keywords: 小児肥満 / 小児生活習慣病 / 小児の生活習慣病予防

Outline of Research at the Start

①学童期の肥満に対する家族介入プログラムの検証：パイロット研究の成果と過去3年の検診データの解析結果をもとに、より簡便で効果的と考えらえる方法で介入研究を実施する。比較対象は直近の検診データとし、第一の評価指標は肥満度であるが、将来的に重要な生活習慣指標についても検証する。本介入方法の有効性が示されれば、他の自治体にも応用でき、学童期の肥満対策に使用可能となる。
②幼児期の過体重に対する望ましい生活習慣習得のためのツール開発及び有効性の検証：発達段階や行動科学の理論的裏づけに基づいて作成したツールについて、フィージビリティ研究を実施した後、通常指導と比較した介入試験を実施し、有効性の検証を行う。

Outline of Annual Research Achievements

①学童期の肥満に対する家族介入プログラムの検証：当該年度は、過去5年間分の検診データを詳細に解析し、パイロット研究の解析結果と合わせて、より簡便で効果的と考えらえる介入方法を勘案し、報告書を作成して自治体に提案した。具体的には、検診後ではなく、検診対象者の決定通知の際にワークブックを同封するという方法である。検診方法の報告はいくつかあるが、介入時期、つまり検診以前の期間に注目した介入は現在まで報告されていない。しかも、本研究の介入方法はパイロット研究より簡便で、参加者の少なさという問題点も解決でき、かつ検診対象者全員に情報提供ができるという利点がある。大規模介入で有効性を示すことができれば、世田谷区だけでなく、他の自治体にも応用でき、学童期の肥満対策に使用可能となる。本研究をもとに、フォローアップシステムの開発につなげることは非常に意義深いと考えられる。
②幼児期の過体重に対する望ましい生活習慣習得のためのツール開発及び有効性の検証：肥満に関して3歳の時点での介入が重要であることが報告されているが、3歳児に対する食育・健康教育ツールはほとんど開発されていない。当該年度は、文献検索や情報収集により、食育・健康教育ツール作成の準備を行った。過体重の幼児への健康教育は、将来的な肥満のリスクを下げることが分かっているが、幼児は個人差が大きく、肥満対策ツールはほとんど開発されていないため、本研究の実施は有用である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

自治体に本研究の提案はしたものの、なかなか理解が得られず、2023年度の検診に組み込むことはできなかった。
また、2022年度は、新型コロナウイルス感染症の状況も落ち着いておらず、保育所等での介入は見送った。

Strategy for Future Research Activity

2023年度は対象地域の医師会の理解が得られるよう働きかけ、2024年度の検診に介入を組み込むことを目指す。
また、保育所等での介入は2024年度の実施を目指し、2023年度は介入プログラムを構築し、協力機関を確保するとともに、倫理委員会の承認を得る。