ピロリ菌除菌治療と生活習慣が与える腸内細菌への影響

• Project/Area Number: 22K10531
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
• Research Institution: Aichi University of Education
• Principal Investigator: 渡邉 美貴 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (60773695)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 尾崎 悦子 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (00438219) ; 今枝 奈保美 至学館大学, 健康科学部, 教授 (80387662) ; 篠壁 多恵 愛知医科大学, 医学部, 講師 (90828774)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000); Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
• Keywords: 腸内細菌叢 / ピロリ菌除菌 / 除菌治療による副作用 / プロバイオディクス / ピロリ菌除菌治療 / 生活習慣 / dysbiosis

Outline of Research at the Start

ピロリ菌除菌治療受診者の増加に伴い、除菌治療による副作用が懸念されている。下痢や軟便、肥満等の副作用は、除菌治療により腸内細菌叢が影響を受けたために生じる可能性が考えられるが、腸内細菌叢との関連について十分に検討されていない。特に除菌後長期に渡る検討はほとんどされていない。そこで、除菌後1年以上経過した腸内細菌叢の特徴を明らかにするため、「ピロリ菌感染なし」「感染あり・除菌なし」「感染あり・除菌あり(除菌後1年以上経過）」の3群の腸内細菌叢について生活習慣を考慮して比較検討する。さらに、除菌後1年以上経過後の消化器系の不調や体重変動と腸内細菌叢との関連についても、生活習慣を考慮して検討する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、「ピロリ菌感染なし」、「ピロリ菌感染あり・除菌なし」、「ピロリ菌感染あり・除菌あり（除菌後1年以上経過）」の3軍の腸内細菌叢を比較することにより、ピロリ菌除菌治療後1年以上経過した腸内細菌叢の特徴を明らかにする。また、除菌治療後1年以上経過した除菌者を対象に、除菌治療後の消化器系器官の不調や肥満などの副作用と腸内細菌叢tお関連を検討する。対象者は、研究代表者が実施てきた「岡崎_ピロリ菌に関する研究」の参加者である。
今年度は、「岡崎_ピロリ菌に関する研究」により収集したデータより対象者を抽出した。新型コロナ感染症の5類以降に伴い、対面調査の準備を進めたが、調査会場の都合のために、調査は実施できなかった。しかし、腸内細菌叢測定のための準備を進めることはでき、数件の糞便サンプルを用いての腸内細菌叢の解析を行なった。来年度、糞便試料の収集と生活習慣・既往歴などの調査を行うための準備と対面調査にかかる時間を短くするためにweb説明を実施するための準備を進めている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

新型コロナ感染症が5類感染症に移行されたために、共同研究施設において調査が可能となったが、その調整と準備に時間を要したため。

Strategy for Future Research Activity

腸内細菌叢分析のための便の採取・保管、搬送方法については、検査施設との調整は整いつつある。調査会場として予定している共同研究施設との調整が整い次第、調査を開始する。調査の対面時間をできる限り少なくする方法としてwebの活用を予定している。動画を用いた予備調査を行い、問題点を確認後、本調査を開始する。