Project/Area Number |
22K10564
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | Kitasato University |
Principal Investigator |
引地 博之 北里大学, 医学部, 講師 (00711186)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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Keywords | 自然災害 / 疫学調査 / 心的外傷後成長 / 東日本大震災 / データクリーニング / 認知機能 / 被災経験 / 被災高齢者 |
Outline of Research at the Start |
自然災害における被災高齢者は認知機能低下のリスクが高く、その保護要因の解明が求められている。脳科学や認知科学研究は、トラウマ経験後に心的成長を遂げる「心的外傷後成長」に至る認知活動が、認知機能改善に寄与する可能性を示唆しているが、それが被災高齢者の認知機能保護に結びつくかどうか検討されていない。本研究では、東日本大震災で被災した高齢者から得られた縦断データを解析し、心的外傷後成長が被災高齢者の認知機能低下を予防するか検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災前の2010年から3年おきに実施してきた縦断調査の回答者を対象とする追跡調査(5波目)が完了した。調査対象者1,837名のうち1,513名から回答を得て、研究計画書に記載した通りの高い回収率を達成することができた(82.4%)。 その後、クリーニングが施されたデータが納品され、既存の縦断データとの結合および解析に用いる2次変数の作成作業を実施した。得られたデータを用いて、心的外傷後成長(PTG)の尺度を構成する10項目が先行研究と同様に5つの下位次元(1. 他者との関係、2. 新たな可能性 、3. 人間としての強さ、4. 実存的精神性的変容、5. 人生に対する感謝)から構成されていることを確認した。 PTGの研究に長年携わる専門家との対話から、新たなリサーチクエスチョンを見出し、研究に取り組んだ。これまで、心的外傷後ストレス(PTS)とPTGの間に一貫した関連性が見出されなかったが、その理由には被災前のメンタルヘルス等の情報が欠落していることによる選択バイアスに加えて、時間依存性交絡の見落としが挙げられる。そこで、周辺構造モデルを用いて時間依存性交絡を調整し、PTSとPTGの関連性を検証し、その成果を国際誌に投稿した。この研究知見は、PTGの概念的理解を深めることに役立ち、今後の研究を進める際に有用な情報になると思われる。 また、震災前のソーシャル・キャピタルとPTGの関連性も実証し、その成果をシンポジウムで発表した。 さらに、本研究計画のリサーチ・クエスチョンに関わる統計解析も開始した。ベースラインの人口統計学的変数に加えてうつ症状等を統制しても、PTGは2022年の手段的日常生活動作と正の関連があることが示された。この知見については、今後論文化を進めていきたい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究計画調書では、2024年度にパネルデータを作成する予定としていたが、その作業が2023年度内に完了し、さらにデータ解析も開始していることから、当初の計画以上に本研究が進展していると言える。
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Strategy for Future Research Activity |
まず、解析が終了した研究について論文化を進めていきたい。また、当初の計画以上に研究が進んでいることから、余裕があれば本研究をさらに発展させる取り組みに着手したい。具体的には、新たな視点から本研究に関連するリサーチクエスチョンを作成し、得られたパネルデータを活用して実証したい。得られた知見は、国際誌に投稿する予定である。
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