意味性認知症の人と家族における発症初期からの介入支援モデルの開発

Research Project

Project/Area Number	22K10810
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58060:Clinical nursing-related
Research Institution	Ehime University
Principal Investigator	柴珠実愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (60382397)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山川みやえ大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (80403012) 谷向知愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (90361336)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Keywords	意味性認知症 / コミュニケーション障害 / 家族 / 進行性失語
Outline of Research at the Start	若年性発症をすることが多い認知症のひとつである前頭側頭型認知症（Frontotemporal dementia：FTD)に分類される意味性認知症（Semantic Dementia: SD）をもつ人と家族は，言葉や行動の問題，共感性の喪失といった疾患特性に発症の初期から多大な影響を受けるために早期介入が必要である。本研究では SDの人と家族への介入支援モデル作成とその実施評価を行い，発症初期からの介入効果と意義を検証する。発症から看取りまでの長期間のwell-beingを追求し，コミュニケーション障害に悩む人々ができる限り長く在宅で生活できることを目指す。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、意味性認知症をもつ人と家族のための多職種チームアプローチによる病初期からの介入支援モデルを作成し、実施・評価を行って効果を検証することである。初期からのコミュニケーション障害に焦点をあてた支援を行うことで進行期の介護負担に対して予防的介入を実施し、介護うつや早すぎる施設入所を抑制することにつながると考えている。2023年度は病初期の意味性認知症をもつ人の家族9組を対象に実施した研究論文を発表した。看護職と言語聴覚士や作業療法士、公認心理師などのセラピストを対象に実施した論文については投稿継続中である。これらの過程で、早期からの長期的な介入支援の必要性についての明確な根拠と看護職が進行性失語をもつ認知症の人に対してどのような認識をもっているのか、あるいは発症後いつの時期にどの職種との連携がポイントとなると考えているのかを明らかにすることができた。看護職が継続的に関わるための疾患教育介入支援モデルを作成し、パイロットスタディを進めている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究対象者の参加基準は病初期の意味性認知症をもつ人とその家族であることである。しかし、研究協力施設では条件を満たす患者の受診がみられず、対象者がみつからない状況が続いたためかなり遅れている。
Strategy for Future Research Activity	研究対象を前頭側頭葉変性症（意味性認知症は亜型として含まれる）などの変性性認知症をもつ人とその家族として対象範囲を拡大し、パイロットスタディを進める。また、研究期間を1年間延長することを希望する。それにより、進行性失語を病初期の主症状とする認知症をもつ人と家族の支援に資する研究成果が得られると考える。