精神科退院後の孤独・孤立に焦点をあてたメンタルヘルスプログラムの開発

• Project/Area Number: 22K10832
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58060:Clinical nursing-related
• Research Institution: Kurume University
• Principal Investigator: 舞弓 京子 久留米大学, 医学部, 准教授 (50352191)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 濱田 由紀 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (00307654)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000); Fiscal Year 2026: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000); Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
• Keywords: 精神障害 / 退院 / 孤独 / 孤立 / メンタルヘルス

Outline of Research at the Start

令和元年精神病床における在院患者数は減少傾向にあるが，未だに平均在院日数は265.8日と長期にわたり再入院率も高い。平成29年から精神障がい者にも対応した地域包括ケアシステムや医療連携体制が構築され，さまざまなサービスや支援が提供されているにも関わらず，再入院率が高い背景には，患者自身の孤独・孤立が影響していると考える。そこで本研究では，精神科退院後の患者の孤独・孤立に焦点をあて，調査を行い，地域生活を再構築するうえでの問題や影響要因，その実態を明らかにすること，その結果から地域住民とのコラボレーションのもと，ICTを活用したメンタルヘルスプログラムを作成することを目的としている。

Outline of Annual Research Achievements

2022年度は、基礎研究として「精神科における患者の退院に関する意思決定支援の課題ーピアサポーターの面接調査から」を論文として投稿し、退院後の孤独・孤立が社会的入院や再入院の原因となっていることを問題として明確にした。地域での支援が充実していないこと、退院後の孤独よりも入院生活を安心ととらえるなど、患者個人の中で孤独への対応がうまくできず孤立して再入院になるなど、現在の地域精神看護活動の問題が明らかになった。（論文投稿しアクセプトされたが現在編集中である）
2022年度～2023年度の目的は、①精神科退院後、地域生活を再構築していくプロセスを明らかにすることである。特に、「孤独・孤立への向き合い方」に焦点をあてる。そこで「孤独・孤立」の文献検討を行い、用語の定義と概念枠組みを作成している。また、セルフケアできるプログラムを考案することが最終目的であるため、セルフ・コンパッション、セルフモニタリング、認知行動療法等のセルフケアを基盤としたプログラム作成に向けて、情報を収集するため関連学会や研修会に参加している。
2023年度６月に研究計画書を倫理委員会に提出し、審査後、全国的に調査を開始する予定である。対象者は、ピアサポーターや、その支援対象者に実施する予定である。調査地域は、北海道、東京、埼玉、岡山、鹿児島など日本各地の協力の得られた事業所に依頼をする予定である。調査方法は、半構成的質問紙を用いた面接調査で、30名に実施予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

論文投稿と本研究の概念枠組の作成に時間を要した。

Strategy for Future Research Activity

2023年5月研究計画書作成、6月倫理委員会に受審。7月対象施設に依頼、打ち合わせし、8月～9月面接調査の実施、11月以降分析する。