| Project/Area Number |
22K10873
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | Kobe City College of Nursing |
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Principal Investigator |
関口 瑛里 神戸市看護大学, 看護学部, 助教 (30895313)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
船越 明子 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (20516041)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 精神科 / 看護師 / 身体的拘束 / 安全 / 精神科看護師 |
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| Outline of Research at the Start |
身体的拘束削減のための取り組みがなされているものの、身体的拘束の実施件数が増加しているという現状が我が国にはある。身体的拘束にあたっては看護師の認識が重要であるとされており、そこには看護師が安全を認識することが含まれることが推測される。しかしながら、その点については十分に検討されていない。
そのため、本研究の目的は、看護師が抱く安全感に関連する要因を検討していく。インタビュー調査（調査1）、アンケート調査（調査2）によって多面的に看護師が抱く安全感に関連する要因を検討していく。
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| Outline of Annual Research Achievements |
身体的拘束削減のためさまざまな取り組みがなされているものの、身体的拘束の実施件数が増加しているという現状が我が国にはある。身体的拘束にあたっては看護師の認識が重要であるとされており、看護師の内面に焦点を当てた先行研究のうち、看護師が安全であると感じられることが身体的拘束や隔離といった制限的手法の使用と関連している可能性が高いということがあるレビューで示されている。しかしながら、身体的拘束を解除するうえで何が看護師にとっての安全に関連するのかについては検討されていない。そこで本研究では、身体的拘束を削減するうえで精神科看護師が抱く安全感に関連する要因を検討することを目的とした。
今年度は、本研究課題のキーワードである「精神科看護師が抱く安全感」に関して文献検討を実施した。文献検討の結果、「安全」のなかでも「心理的安全性」が高いことが身体的拘束の削減において重要であることが推察された。さらに、文献検討の結果をふまえてインタビューガイドならびに研究計画書等の関連書類を作成した。
すでに研究代表者の所属施設の倫理審査委員会にて本研究の審査が行われており、承認が得られ次第、近畿圏内を中心とした総合病院精神科もしくは精神科病院を対象施設として研究協力依頼を行いインタビュー調査を実施する予定としている。なお、インタビュー調査の結果をふまえて令和7年度には質問紙調査を実施する予定としている。
そのほか、近年の精神科における身体的拘束の動向について情報収集すべく関連学会への参加を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度に研究代表者が産前産後の休暇ならびに育児休業を取得したため研究全体に遅れが生じている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年5～7月に対象施設に依頼、8月と2025年1～2月にインタビュー調査の実施、その後分析とする。
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