| Project/Area Number |
22K10894
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
伊井 みず穂 富山大学, 学術研究部医学系, 助教 (20583925)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 海洋医療 / 初期対応 / 教育プログラムの作成 / 病院前医療 / 教育プログラム作成 / 看護職 |
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| Outline of Research at the Start |
海洋医療については、減圧症に対する再圧治療のみならず、海洋生物による健康危機として海洋咬刺症や海洋細菌感染症などが対象となる。沿岸部の病院では日常診療の中に、減圧症や海洋咬刺症や海洋細菌感染症受傷者が外来受診する。しかし、最初に患者に関わるのは看護職であるにもかかわらず、看護学学士教育でも、就職後にも海洋医療教育が実施されている施設は限られており、海洋医療初期対応の知識は十分とはいえない。そこで今回、海洋医療に携わる看護職を対象とした海洋医療初期対応を行うための教育プログラムを作成する。携わる職種に合わせた教育プログラムの作成は、海洋医療の向上に寄与できると考える
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| Outline of Annual Research Achievements |
今回の研究の目的は、海洋医療に携わる看護職を対象とした海洋医療初期対応を行うための教育プログラムを作成することである。携わる職種に合わせた教育プログラムの作成は、海洋医療の向上に寄与できると考える。
令和4年度の研究実施である、①marine medicineと日本の海洋医療との類似点と相違点の把握、 ② 日本の海洋医療に実際に携わる看護職における、海洋医療に対する教育の現状を把握したものから、令和5年度の研究実施計画の③日本の海洋医療に実際に携わる看護職における、海洋医療に対する教育の現状と新たな教育プログラムの内容の決定：日本の海洋医療の現状に合わせた教育プログラム内容を検討した。特定機能病院だけでなく、小さなクリニック等にも需要があることが考えられるため、教育プログラムの開催は、集合教育だけでなく、オンラインでの対応が可能となるよう、作成することを検討している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和5年度は研究実施計画③日本の海洋医療に実際に携わる看護職における、海洋医療に対する教育の現状と新たな教育プログラムの内容の決定させる計画であったが、決定には至っていないが、令和6年度には実施予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和６年度は研究実施計画③日本の海洋医療に実際に携わる看護職における、海洋医療に対する教育の現状と新たな教育プログラムの内容の決定と④作成したプログラムの試験実施と既存プログラムとの効果比較：既存の集合教育プログラムとの相互性と、オンライン実施の解離の有無の確認や、内容の再検討を実施する予定である。
令和７年度は⑤ 教育プログラムを持続していくための改訂と評価を行っていく。
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