| Project/Area Number |
22K10912
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | St. Luke's International University |
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Principal Investigator |
大川 恵 聖路加国際大学, 聖路加国際病院, 看護師 (40813118)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
有森 直子 新潟大学, 医歯学系, 教授 (90218975)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2026: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 遺伝性乳癌卵巣癌 / 意思決定支援 / ディシジョンエイド / 混合研究法 / 遺伝看護 |
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| Outline of Research at the Start |
遺伝性乳癌卵巣癌の女性が乳房と卵巣の健康管理方法を決める際に、自身の価値観や考えを明確にすることを手助けする資材が、実際にどのように活用され、どういうことに役立つのかを、研究で明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、遺伝製乳癌卵巣癌と診断された女性が、今後の健康管理方法となる①綿密な検診、②予防的な手術、③薬を飲むことによって癌のリスクを下げる方法、のいずれかを自分の価値観や健康観、生き方に照らし合わせて選択する場面で活用できる意思決定支援ツールの効果を確認することである。
2023年度は目標としていた25名の研究参加者のリクルートを完了することができた。研究開始時の目標は2024年度中としていたため、当初の予定より早くリクルートを終えることができた。
2024年2月には、アンケート調査を完了し25名分の量的データを得ることができた。2024年度中に、量的データの分析を進め、得られた知見を論文化し、意思決定支援ツールに期待できる効果を公表し、多くの医療機関で活用できる基盤を整えたい。
また、2023年度から順次研究参加者のインタビュー調査を進めている。現在、8名のインタビュー調査を終えている。2024年9月までに残りのインタビュー調査を終える予定である。インタビュー調査から得られたデータは質的記述的方法で分析を進めている。2024年2月には、3名の研究参加者から得た語りの内容をもとに、第38回日本がん看護学会学術集会（神戸開催）で「遺伝性乳がん卵巣がんの女性が健康管理方法を意思決定する過程の体験」として発表した。
2025年度中には、量的データおよび質的データを混合研究法の手法で統合し、本研究から得られた知見を公表し、日本の臨床で活用できる形にして周知活動に勤めたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究開始時の進捗計画では、研究参加者のリクルートは2024年度中に終えることを目標としていたが、実際は2023年度中に終了した。今後は滞ることなく分析と公表に努めたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度中に量的データを用いて論文化と公表を行う。また質的データの収集完了と同時に、量的データとの統合を見据えた分析に着手し、2025年度中の論文化と公表を目指す。意思決定支援ツールは実臨床で活用しやすいよう、さらなる改定を計画する。
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