Project/Area Number |
22K10919
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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Research Institution | Reiwa Heath Sciences University |
Principal Investigator |
田中 真一 令和健康科学大学, リハビリテーション学部, 准教授 (30610969)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岸川 由紀 西九州大学, リハビリテーション学部, 講師 (30783360)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
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Keywords | 慢性痛 / バーチャルリアリティー / 運動器慢性痛 / 破局的思考 |
Outline of Research at the Start |
新たな病気と称される慢性痛の治療は難渋しており,患者は増加の一途を辿っている。近年では自殺の原因として慢性痛が報告されるようになった。このような背景から,慢性痛に対する治療の確立は喫緊の課題である。そこで本研究は,破局的思考が強い腰痛と膝痛の患者を対象に,VRを使用することで破局的思考が弱まるか否か,さらに破局的思考が身体機能に及ぼす影響について検討することでVRの有効性を示し,慢性痛の新たな治療プログラムの構築を確立することを目的とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は慢性痛によって歪んだ情動面をVR(バーチャルリアリティー)の仮想運動を体験することで、情動面の変化をコントロール群(VR非実施群)と比較検討することを目的としている。新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、研究協力施設へ通院する外来数が制限されており、データ数が伸びていないが、現在は約60名分のデータが取れていることから、慢性痛の情動面と運動機能との関連性について検討し発表および論文化を進める予定である。データ数は少ないものの、研究計画であげている破局的思考スケール、POMS2、歩行分析は計画通りに収集ができている。VR実施については、慢性痛を抱えてはいるものの、定期的な運動を実施している対象者が多く、VR実施群から外れてしまい、VR実施群の人数が伸びていない。 コントロール群(VR非実施:物理療法群)のデータは増えていることから、同群の分析を進める予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
データ収集を実施する研究協力施設には定期的に出向できているが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大予防のために、外来患者数を大幅に制限しているため、当初計画していた対象者数を下回っているの現状である。 本研究は慢性痛を抱え、定期的(もしくは不定期でも可)に軽運動を実施していない対象者に対してVRを体験してもらうことが重要なものの、運動を実施している者が多くVR体験の対象者が少ない。
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Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の分類が5類になったことから、今後は少しずつ来院する患者数が増え、データ収集できる数も増えていくことが予測される。また、対象者が増えることでVR装着群の増加も見込めると予測される。 研究の進捗が遅れていることから、研究協力施設を増やし、データ収集活動を増やすことも計画している。なお、近隣の病院であることから、移動等に支障はない。
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