| Project/Area Number |
22K10937
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
畑下 博世 東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (50290482)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
入駒 一美 東京医療保健大学, 看護学部, 非常勤 (00849359)
西井 崇之 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (30796412)
鈴木 ひとみ 京都先端科学大学, 健康医療学部, 准教授 (60462008)
河田 志帆 京都看護大学, 看護学部, 准教授 (70610666)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | デートDV / 高校生 / 自己表明 / 否定表明 / 境界線 / 予防プログラム |
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| Outline of Research at the Start |
①高校生が他者（異性・同性・親）との関係において「否定表明」ができているのか、できていないとすれば、どの様な表明をしているのかを明らかにする。②その結果からスマートフォンDating Violence予防プログラムを作成し、その効果を検証することである。「否定表明」を示すことが相手に依存しない対等な関係を育み、結果としてDating Violenceを予防することに繋がるという前提である。
研究者らが作成した図（異性・友人・親との関係）を改変して用いることにより、それらの関係性を分類する。否定表明に焦点をあて、その分類はコンフリクトモデルを参考とする。同時に影響要因尺度も用い、関係性との関連を探る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
自律的な自己表明をするためには、おかれた状況などを判断し、自分の思いとしての否定表明をしなければならない場面もある。それが相手に依存しすぎず対等な関係性を構築していくことに繋がると考える。相手の思いと自分の思いの相違、つまりコンフリクトな状況下で、自らの自己表明、すなわち否定表明をすることが重要ではないか。また、このことは毎日の友人や両親との関係性の中から育まれるものであり、これらの関係性をみることも必要である。
本年度は、昨年度の調査結果及び先行研究を参考に否定表明に焦点を当てたスマートフォンDating Violence予防プログラムを作成し、その効果を検証することである。否定表明を示すことが相手に依存しない対等な関係を育み、結果としてDating Violenceを予防することに繋がるという前提である。
健康教育は、 １．属性（性別、学年、何でも相談できる友人、困ったときに相談する相手、デートDV等の授業の有無）、２．投影法的図（ジェンダーフリーの図を用いる）を用いた自己表明の仕方の分析から得た回答を用いた健康教育、３．自己表明と他者の説明を望む気持ち下位尺度３項目、４．健康教育評価項目で構成した。データ収集は、スマートフォンを用いて、QRコードを読み込み、マイクロソフトフォームスへの回答を求めた。データ分析・管理は、健康教育前後に設定した質問回答内容の分析、および自己表明と他者の説明を望む気持ち下位尺度３項目、健康教育評価項目の分析により効果を判定する予定である。対象はA県内の３高校の１～３年生1237人とした。調査期間：2025年3月1日から31日までとした。
結果として640人（51.7％）から回答が得られた。詳細な分析は2025年度以降に実施する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
計画していた調査は実施したが、データの分析が大幅に遅れ、詳細な分析ができていない。
そのため、学会報告や概要の報告も未となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
期間を1年間延長し、詳細分析を行ったあと、学会発表や投稿を行い、研究結果を還元していきたいと考えている。
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