ハイリスク初妊婦とその夫の親準備性を高めるプログラムの実用化に向けて

Research Project

Project/Area Number	22K10977
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
Research Institution	Shimane University
Principal Investigator	松浦志保島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 講師 (60405123)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000) Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	医学的ハイリスク妊婦 / 医学的ハイリスク妊婦の夫 / 親準備性 / プログラム / ペアレンティング / ハイリスク初妊婦 / ハイリスク初妊婦の夫
Outline of Research at the Start	「長期入院を強いられる初妊婦とその夫の親準備性を高める介入プログラムの開発」（若手研究Ｂ）および「ハイリスク初妊婦とその夫のコペアレンティングを促す支援プログラムの実施と評価」（基盤研究Ｃ）の２つの研究から検討したハイリスク初妊婦とその夫の親準備性を高める支援プログラムは、ハイリスク初妊婦とその夫から得られたデータから帰納的に作成されたものであり、専門職者からみたプログラム内容に対する意見は反映されていない。そのため、本研究ではプログラムの内容妥当性を含め専門職に問い、示唆を得ることでプログラムを洗練し、ハイリスク初妊婦とその夫に実施することでその有効性を検討することまでを行う。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、長期入院を強いられるハイリスク初妊婦とその夫から蓄積したデータを基に検討した、妊娠期における親準備性を高めるプログラムの内容妥当性の検証からプログラムを洗練したのち、実用化を目指すものである。ハイリスク初妊婦と夫の親準備性を高める支援プログラム案が対象にふさわしい内容であるかを、全国の総合周産期母子医療センターで対象を支援する専門職者に広く質問紙調査を行う前段階とし、長期入院に限局しない医学的ハイリスク妊婦および夫（パートナー）の親準備性の実態の文献的把握および対象に行われている親役割獲得・促進に向けた具体的ケア実態の調査を文献的把握を行った。医学的ハイリスク妊娠となった妊婦および夫の妊娠期の親への移行を論じた国内外の文献から、親への移行のあり様は、「医学的ハイリスク妊娠である現状を捉える」「親となる準備の必要性を認識する」「医学的ハイリスクにより親になることにネガティブな感情を持つ」「胎児を思う」「親になれるだろうかと悩む」など親への移行の7つの側面として示された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初の計画では予定していなかった、全国の総合周産期母子医療センターで支援にあたっている専門職者に行う調査に用いる質問紙内容の検討のプロセスを追加したため遅れていたが、追加部分の検討を終えられたため。
Strategy for Future Research Activity	2024年度中に全国の総合周産期母子医療センターで支援にあたっている専門職者に質問紙調査を実施した後、ハイリスク初妊婦と夫の親準備性を高める支援プログラムの見直しをはかる。 2025年度にはプログラムを臨床で使用可能となるようマニュアル化し、研究者以外の専門職者が実施することで得られた結果からその効果を検証する。