小児がん経験者の学童期以降の健康的な心理適応に向けた看護支援モデルの創案
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22K11018
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Toho University |
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Principal Investigator |
河上 智香 東邦大学, 看護学部, 准教授 (30324784)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒木 暁子 東邦大学, 看護学部, 教授 (60251138)
大堀 美樹 東京医療保健大学, 医療保健学部, 助教 (60850815)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | レジリエンス / 小児がん経験者 / 心理的適応 / 看護モデル / 心理的適応モデル / 質的研究 / 小児がん / フォローアップ |
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| Outline of Research at the Start |
小児がんの5年生存率は70％を超えるが，がん治療後に特有の障害である晩期合併症出現のリスクがある．そのため小児がん経験者は，生涯にわたって，適切な療養行動を取る必要がある．病気をもつ子どもの療養行動におけるセルフケア獲得プロセスは，親のセルフケア能力を土台としており，看護師から親への介入により効果が高まることが知られている．そこで本研究では自己管理が可能とされる学童期以降の小児がん患児・経験者と親を対象にして，子どものレジリエンス発揚の構造を解明し，小児がん経験者の心理的適応を促進する看護モデルを開発することを目的としている．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、自立した健康管理が可能となる学童期以降の小児がん患児・経験者のレジリエンス発揚の構造を明らかにし、小児がん患児・経験者の心理的適応を促進する看護モデルの開発を行うことである。
就学前の子どもたちは、食事、睡眠、排泄行動、衣服の着脱、身辺の清潔に関することなど、基本的生活習慣の形成と習慣化が求められ、セルフケアを獲得していく時期にある。健康問題を抱えた子どものセルフケア能力の獲得には、その家族の健康管理能力との相互作用に着目した看護支援が求められる。
2023年度は、川俣ら（2016）が抽出した小児のセルフケア看護理論（「1.子どものセルフケア能力（子どもの発達に応じたセルフケア、子どもを出来る主体として捉える、子どものエージェンシーとしての能力）」「2.親子としてのセルフケア（依存的ケアエージェンシーとしての能力、親子のありよう、親役割）「3.日本における子育て文化と言葉（子育ての文化と甘え、子どもにおける依存と不足の意味）」の3大要素・8必要要素を取り入れた、小児がん患児・経験者の心理的適応を促進する看護モデル案の作成に着手した。2022年度に引き続き，小児看護学・家族看護学研究者／学習者と臨床実践現場の看護師らで検討したインタビューガイドに反映させ、インタビュー実施の準備段階にある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
国内では小児がん経験者を対象とする看護介入モデルが構築されていないため、本研究では国外の先駆的な実践施設でのプログラム参与観察がプログラム案作成の一助となる計画であった。COVID-19 感染拡大に伴う行動制限が引き続き要請されたこと、医療機関は感染者対応に追われてフィールド調整に時間を要したことなどが原因で研究の進行が妨げられた2022年度の影響が、2023年度の進捗状況に影響を及ぼしている。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続きWeb講演、オンライン会議などを活用しながら研究を遂行していく。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
