離島で出産する夫婦のエンパワーメントを高める健康教育プログラムの開発

• Project/Area Number: 22K11048
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
• Research Institution: University of Miyazaki (2023); University of Fukui (2022)
• Principal Investigator: 谷口 光代 宮崎大学, 医学部, 講師 (30613806)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 上澤 悦子 大阪信愛学院大学, その他部局等, 研究員 (10317068)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000); Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
• Keywords: 夫婦エンパワーメント / 離島 / 健康教育プログラム / 夫婦 / エンパワーメント / 夫婦のエンパワーメント

Outline of Research at the Start

離島の周産期医療体制は、2000年以降、周産期医療施設の集約化が進み、助産師の偏在化から助産師数も不足し、島内での安全・安心な分娩へは大きな課題がある。さらに、離島では、異常時には緊急の島外搬送が避けられない現状があり、搬送された妊産婦は、自身の選択・意思決定ができない否定的な体験が、女性にとってパワーレスな状況となっており支援が必要である。
夫婦が居住する離島の周産期医療や地域の背景を踏まえ、離島で出産する夫婦が妊娠期から力をつけ、夫婦関係を基盤に夫婦エンパワーメントを高めながら親になる理論的枠組みにおける教育プログラムの開発が重要である。

Outline of Annual Research Achievements

離島の周産期医療体制は、周産期医療施設の集約化が進み、助産師の偏在化から助産師数も不足し、島内での安全・安心な分娩へは大きな課題がある。さらに、離島では、異常時には緊急の島外搬送が避けられない現状があり、搬送された妊産婦は、自身の選択・意思決定ができない否定的な体験が、女性にとってパワーレスな状況となっており支援が必要である。夫婦が居住する離島の周産期医療や地域の背景を踏まえ、離島で出産する夫婦が妊娠期から力をつけ、夫婦関係を基盤に夫婦エンパワーメントを高めながら親になる理論的枠組みにおける教育プログラムの開発が重要である。
本研究の目的は、離島で出産する夫婦が妊娠期から夫婦のエンパワーメントを高め、夫婦が安心して出産育児ができるための健康教育プログラムの開発を行うことである。
2023年度においては、離島ではなく都市部で行った夫婦のエンパワーメントを高める県教育プログラムの介入研究の結果より、初経産別に着目して分析したところ、初産婦、経産婦とでは、夫婦や家族の課題や夫婦のコミュニケーションなどにおいて違いがあることが明らかとなった。この結果を今後、発表し論文化していく予定であり、今後の研究に活用していく。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

研究エフォートの確保に影響し研究遂行に困難を生じた。本年度計画していた、教育プログラムの介入までは実施できなかったが、本年度は、本教育プログラムに活用できる分析ができて新たな知見を得ることができたため、次年度に活かしたい。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は、新たな知見を研究発表および論文投稿していく予定である。また、この結果を本教育プログラムに活用し、研究協力施設と調整を行い、研究が実施できるように進めていく予定である。